ブシロード(7803)のソフトウエアの推移 - 全期間
連結
- 2018年7月31日
- 1億3697万
- 2019年7月31日 -38.39%
- 8438万
- 2019年10月31日 -4.83%
- 8030万
- 2020年1月31日 +74.96%
- 1億4051万
- 2020年4月30日 +44.09%
- 2億246万
- 2020年7月31日 -19.35%
- 1億6328万
- 2020年10月31日 -27.38%
- 1億1857万
- 2021年1月31日 -19.58%
- 9536万
- 2021年4月30日 -7.56%
- 8815万
- 2021年6月30日 -7.44%
- 8159万
- 2021年9月30日 +68.1%
- 1億3715万
- 2021年12月31日 -7.76%
- 1億2651万
- 2022年3月31日 +19.46%
- 1億5113万
- 2022年6月30日 -19.15%
- 1億2219万
- 2022年9月30日 -5.47%
- 1億1550万
- 2022年12月31日 +1.91%
- 1億1771万
- 2023年3月31日 +214.14%
- 3億6977万
- 2023年6月30日 -60.35%
- 1億4661万
- 2023年9月30日 +22.09%
- 1億7900万
- 2023年12月31日 +1.65%
- 1億8195万
- 2024年3月31日 +6.12%
- 1億9309万
- 2024年6月30日 +3.88%
- 2億58万
- 2024年9月30日 +3.83%
- 2億826万
- 2024年12月31日 -1.27%
- 2億562万
- 2025年3月31日 -5.19%
- 1億9495万
- 2025年6月30日 -4.55%
- 1億8609万
- 2025年9月30日 -1.46%
- 1億8337万
- 2025年12月31日 -5.63%
- 1億7304万
- 2026年3月31日 +75.82%
- 3億425万
個別
- 2018年7月31日
- 9960万
- 2019年7月31日 -45.51%
- 5427万
- 2020年7月31日 +109.84%
- 1億1388万
- 2021年6月30日 -56.68%
- 4933万
- 2022年6月30日 -11.67%
- 4357万
- 2023年6月30日 +29.66%
- 5650万
- 2024年6月30日 +100.16%
- 1億1309万
- 2025年6月30日 +8.34%
- 1億2252万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- ① 新製品(新規トレーディングカードゲーム、新規モバイルゲーム及びコンソールゲーム)の適時リリース2025/09/24 15:31
新製品を適時に出荷できるかどうかのリスクの顕在化する可能性の程度や時期は、新製品の開発プロセス、ライセンサーの許可、生産能力等、ソフトウエアの場合にはさらにデバッギング(注)、企図した水準に達していないなど顧客満足度向上のための追加開発、ミドルウエアメーカーや各種権利者からのライセンス許可等、様々な要因に左右されます。新製品を適時にリリースすることは、当社グループの収益基盤であり、当該リスクが顕在化した場合には当社グループの売上に与える影響が大きいと認識しております。そのため、当社グループは、Global Mega Character Platformを構築する中で自社IPの開発だけに頼らない事業ポートフォリオを確立することでリスクの分散をはかっております。
(注) デバッギングとは、ソフトウエアのプログラムの誤り(バグ)を修正すること。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法を採用しております。2025/09/24 15:31
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1年~5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- パソコン・モニター等 16,206千円2025/09/24 15:31
ソフトウエア ブシナビ開発費 37,786千円
ソフトウエア仮勘定 ブシナビ開発費 12,732千円 - #4 設備投資等の概要
- 当連結会計年度における当社グループの設備投資は、175,685千円で、事業区分別の内訳は、エンターテイメント事業で159,910千円、スポーツ事業で15,775千円となりました。2025/09/24 15:31
なお、設備投資の金額には、有形固定資産のほか、無形固定資産のうちソフトウエア及びソフトウエア仮勘定を含めております。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2025/09/24 15:31
なお、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(1年~5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準