#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 1年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。2019/12/19 10:17
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 当期増加額」の主なものは、次のとおりであります。
建物附属設備・・・主に宮崎オフィスの造作工事であります。
工具、器具及び備品・・・主に宮崎オフィスのネットワーク設備であります。
ソフトウエア・・・主に新規社内システム構築によるものであります。
ソフトウエア仮勘定・・・主に新規社内システム構築によるものであります。2019/12/19 10:17
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準
2019/12/19 10:17
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準
2019/12/19 10:17
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 1年～15年
工具、器具及び備品 4年～10年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年～5年)に基づいております。2019/12/19 10:17