要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 15年
工具、器具及び備品 4年～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(3～5年)に基づいております。2025/12/19 15:29

#2 有形固定資産等明細表（連結）

2.「当期減少額」の主なものは、次のとおりであります。

ソフトウエア	事業撤退によるpickkaシステムの除却	3,122	千円
工具、器具及び備品	パソコンの経年劣化による除却	2,117	千円

2025/12/19 15:29

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(3～5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準

2025/12/19 15:29

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づいております。
3.引当金の計上基準

2025/12/19 15:29