	前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)		当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
賞与引当金繰入額	84,579	〃	116,385	〃
役員賞与引当金繰入額	9,000	〃	15,750	〃
製品保証引当金繰入額	7,560	〃	1,052	〃

2025/09/29 15:11

#2 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法を採用しております。2025/09/29 15:11

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度(2024年6月30日)	当事業年度(2025年6月30日)
交際費等永久に損金に算入されない項目	―%	0.15%
役員賞与引当金	―%	0.41%
住民税均等割等	―%	0.21%

(注)前事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

2025/09/29 15:11

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前連結会計年度(2024年6月30日)	当連結会計年度(2025年6月30日)
交際費等永久に損金に算入されない項目	―%	0.16%
役員賞与引当金	―%	0.43%
住民税均等割等	―%	0.22%

前連結会計年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

2025/09/29 15:11

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法を採用しております。
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 製品・仕掛品・未着品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。2025/09/29 15:11