建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～32年
機械及び装置 3～9年
車両運搬具 3～6年
工具、器具及び備品 4～10年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/09/27 14:30

#2 担保に供している資産の注記

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前事業年度(2018年6月30日)	当事業年度(2019年6月30日)
建物	17,418千円	16,568千円
土地	14,698 〃	14,698 〃

2019/09/27 14:30

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/09/27 14:30