パワーソリューションズ(4450)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2021年6月30日
- 5448万
- 2021年9月30日 +205.48%
- 1億6643万
- 2021年12月31日 -51.05%
- 8146万
- 2022年3月31日 +133.74%
- 1億9041万
- 2022年6月30日 -54.96%
- 8576万
- 2022年9月30日 +166.4%
- 2億2847万
- 2022年12月31日 -52.76%
- 1億792万
- 2023年3月31日 +139.57%
- 2億5856万
- 2023年6月30日 -59.03%
- 1億594万
- 2023年9月30日 +168.6%
- 2億8457万
- 2023年12月31日 -51.89%
- 1億3691万
- 2024年3月31日 +110.38%
- 2億8803万
- 2024年6月30日 -65.31%
- 9991万
- 2024年9月30日 +169.67%
- 2億6942万
- 2024年12月31日 -46.6%
- 1億4386万
- 2025年3月31日 +119.15%
- 3億1528万
- 2025年6月30日 -61.01%
- 1億2292万
- 2025年9月30日 +161.27%
- 3億2117万
- 2025年12月31日 -44.04%
- 1億7974万
- 2026年3月31日 +84.96%
- 3億3244万
- 2026年6月30日 -65.29%
- 1億1539万
個別
- 2018年12月31日
- 5043万
- 2019年6月30日 -23.21%
- 3872万
- 2019年9月30日 +251.7%
- 1億3620万
- 2019年12月31日 -60.92%
- 5323万
- 2020年3月31日 +156.53%
- 1億3656万
- 2020年6月30日 -69.89%
- 4111万
- 2020年9月30日 +211.33%
- 1億2800万
- 2020年12月31日 -63.09%
- 4724万
- 2021年3月31日 +198.14%
- 1億4086万
- 2021年12月31日 -42.73%
- 8066万
- 2022年12月31日 +32.55%
- 1億692万
- 2023年12月31日 +26.64%
- 1億3541万
- 2024年12月31日 -8.26%
- 1億2423万
- 2025年12月31日 +18.67%
- 1億4742万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費および一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/03/26 14:01
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 給料及び手当 379,064 〃 475,589 〃 役員賞与引当金繰入額 39,757 〃 62,223 〃 賞与引当金繰入額 57,071 〃 96,313 〃 役員退職慰労引当金繰入額 - 〃 10,074 〃 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
ⅰ 商品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅱ 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ⅲ 貯蔵品
先入先出法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。また、2020年8月に取得した新事務所の建物付属設備については、利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~15年
車両運搬具 4年~6年
工具、器具及び備品 4年~8年2026/03/26 14:01 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 貯蔵品
先入先出法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
また、2020年8月に取得した新事務所の建物付属設備については、利用可能期間(2年~5年)に基づく定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2年~5年
工具、器具及び備品 4年~8年2026/03/26 14:01