建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～26年
工具、器具及び備品 2～10年
(2)無形固定資産
ソフトウエア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2021/03/31 15:00

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/31 15:00

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2021/03/31 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～26年
工具、器具及び備品 2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
・顧客関連資産 9年間にわたって均等償却しております。
・自社利用のソフトウェア 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/31 15:00