ドラフト（5070）のソフトウエアの推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2019年3月31日: 2136万
2020年3月31日 +13.36%: 2422万
2020年6月30日 -7.75%: 2234万
2020年9月30日 -10.05%: 2009万
2020年12月31日 -1.31%: 1983万
2021年3月31日 -5.84%: 1867万
2021年6月30日 -10.15%: 1678万
2021年9月30日 +1.6%: 1705万
2021年12月31日 +20.38%: 2052万
2022年3月31日 -14.67%: 1751万
2022年6月30日 +9.12%: 1911万
2022年9月30日 +39.1%: 2658万
2022年12月31日 -5.87%: 2502万
2023年3月31日 -10.2%: 2247万
2023年6月30日 +5.08%: 2361万
2023年9月30日 -13.57%: 2040万
2023年12月31日 -7.78%: 1882万
2024年3月31日 -15.19%: 1596万
2024年6月30日 -7.59%: 1475万
2024年9月30日 -13.21%: 1280万
2024年12月31日 -12.04%: 1126万
2025年3月31日 +23.7%: 1393万
2025年6月30日 +14.86%: 1600万
2025年9月30日 -8.62%: 1462万

個別

2019年3月31日: 2136万
2020年3月31日 -2.2%: 2089万
2020年12月31日 -15.87%: 1758万
2021年12月31日 -5.24%: 1665万
2022年12月31日 +14.74%: 1911万
2023年12月31日 -9.85%: 1723万
2024年12月31日 -32.85%: 1157万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～39年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/03/28 15:31

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

圧縮記帳累計額

	前連結会計年度(2023年12月31日)		当連結会計年度(2024年12月31日)
その他(工具、器具及び備品)	2,634	千円	2,634	千円
ソフトウエア	1,776		1,776
計	4,410		4,410

2025/03/28 15:31

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

ロ無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 重要な引当金の計上基準

2025/03/28 15:31

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、のれんについては5年間の定額法により償却を行っております。また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
4.外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

2025/03/28 15:31