ティアンドエスグループ（4055）のソフトウエアの推移 - 通期

有報情報

#1 ガバナンス（連結）

バナンス
当社グループは、経営環境が変化する中において、永続的な発展と成長、持続的な企業価値の最大化を目指しております。これらを達成するため、新技術の獲得と高付加価値のソフトウエアの提供を通じ、お客様とその先にある社会課題を解決することが当社グループの持続的な成長につながると認識しております。このため、社会全体のサステナビリティに関する様々な問題への対応は重要な経営課題と認識しており、全社戦略の3つの柱をSDGsへの貢献と関連付け取り組んでおります。子会社を含めたサステナビリティに関する対応については、当社取締役会にて適切に取り扱うこととしており、関連するリスクはグループ全体を管轄するリスク・コンプライアンス委員会での審議を経て、また、重要な事項については経営会議の審議を経て取締役会で決議することとしています。2025/12/25 15:33

#2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

(1)ガバナンス
当社グループは、経営環境が変化する中において、永続的な発展と成長、持続的な企業価値の最大化を目指しております。これらを達成するため、新技術の獲得と高付加価値のソフトウエアの提供を通じ、お客様とその先にある社会課題を解決することが当社グループの持続的な成長につながると認識しております。このため、社会全体のサステナビリティに関する様々な問題への対応は重要な経営課題と認識しており、全社戦略の3つの柱をSDGsへの貢献と関連付け取り組んでおります。子会社を含めたサステナビリティに関する対応については、当社取締役会にて適切に取り扱うこととしており、関連するリスクはグループ全体を管轄するリスク・コンプライアンス委員会での審議を経て、また、重要な事項については経営会議の審議を経て取締役会で決議することとしています。
(2)人的資本に関する戦略

2025/12/25 15:33

#3 事業の内容

なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当社グループは、システム開発及びその関連サービスの単一セグメントですが、事業の構成を3カテゴリーに分け事業展開しております。「DXソリューションカテゴリー」では、重電、社会インフラ、業務系アプリケーション等の領域において、大手企業顧客を中心に情報システムの開発を行うとともに、運用・保守等のITサービス事業を展開しております。「半導体ソリューションカテゴリー」では、半導体関連企業向けに工場内の生産管理システム等の開発を行うとともに、運用・保守等のITサービス事業を展開しております。「AIソリューションカテゴリー」では、AI関連製品を開発中のお客様向けに、AI(機械学習/ディープラーニング)・画像認識・ソフトウエア最適化・ハードウエア制御等の高度技術を駆使して、ソフトウエアの高機能化及び品質向上を実現するサービスや、最新AIプロセッサの性能を最大限に活かしたAIソリューションサービス事業を展開しております。

DXソリューション	大手企業顧客向けに、重電、社会インフラ、業務系アプリケーション等のシステム開発、及び運用・保守サービスを提供
半導体ソリューション	半導体関連企業向けに、工場内の生産管理システム等の開発、及び運用・保守サービスを提供
AIソリューション	AI関連製品を開発中のお客様向けに、AI(機械学習/ディープラーニング)・画像認識・ソフトウエア最適化・ハードウエア制御等の高度技術を駆使して、ソフトウエアの高機能化及び品質向上を実現するサービスや、最新AIプロセッサの性能を最大限に活かしたAIソリューションサービスを提供

各カテゴリーの内容は次のとおりです。

2025/12/25 15:33

#4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

被取得企業の名称 エクステージ株式会社
事業の内容 ソフトウエア及びコンピューターシステムの企画、開発、制作、保守管理及びコンサルティング
(2)企業結合を行った主な理由

2025/12/25 15:33

#5 会計方針に関する事項（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)重要な引当金の計上基準

2025/12/25 15:33

#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

①DXソリューションカテゴリーを取り巻く環境
近年ソフトウエアは、組込み機器やコンピュータに代表されるハードウエアの進歩と共にその需要は増大してきました。さらに今後は、ITを中心にサービスや価値が再設計される時代に入ると認識しております。このため、AIや自動運転、ロボット等に搭載されるソフトウエアが、ハードウエアを決定する「ソフトウエア中心」の時代になるといわれ、益々ソフトウエアの需要が拡大すると予想しております。
国内ソフトウエア市場は、右肩上がりの成長を持続する反面(*1)、ソフトウエア開発を支えるIT人材の不足が予想されます(*2)。つまり、日本のソフトウエア市場は益々拡大を重ね、当社グループのようなソフトウエアを専門として事業展開している企業の需要が益々高まっていき、一方で、IT人材をいかに獲得するかがこれらの企業の大きな課題になると考えております。

2025/12/25 15:33

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準

2025/12/25 15:33