ニューラルグループ(4056)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2021年12月31日
- 2018万
- 2022年3月31日
- -1億304万
- 2022年6月30日 -135.74%
- -2億4290万
- 2022年9月30日 -6.43%
- -2億5852万
- 2022年12月31日 -20.67%
- -3億1196万
- 2023年3月31日
- -2億2753万
- 2023年6月30日 -91.66%
- -4億3609万
- 2023年9月30日 -43.18%
- -6億2441万
- 2023年12月31日 -5.5%
- -6億5876万
- 2024年3月31日
- -1億33万
- 2024年6月30日 -4.92%
- -1億526万
- 2024年9月30日
- -8199万
- 2024年12月31日
- 3555万
- 2025年3月31日
- -960万
- 2025年6月30日
- 133万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 2484万
- 2025年12月31日
- -600万
個別
- 2019年12月31日
- -1億3304万
- 2020年3月31日
- 2534万
- 2020年6月30日 +106.74%
- 5239万
- 2020年9月30日 +84.4%
- 9662万
- 2020年12月31日 +76.79%
- 1億7081万
- 2021年3月31日 -49.94%
- 8551万
- 2021年6月30日 +6.42%
- 9100万
- 2021年9月30日 +65.08%
- 1億5023万
- 2021年12月31日 -59.5%
- 6084万
- 2022年12月31日
- -3811万
- 2023年12月31日 -513.72%
- -2億3392万
- 2024年12月31日
- -1億7481万
- 2025年12月31日 -37.86%
- -2億4100万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (4) その他継続企業の前提に関する重要事象等2025/03/28 14:56
当社グループは、前連結会計年度まで、営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローを2期連続計上していました。当連結会計年度の営業損益は35,556千円、営業キャッシュ・フローは194,597千円と、期初の連結業績予想通りに営業黒字化し、前連結会計年度に対して経営状況は大きく改善いたしましたが、さらなる業績向上の途上にあります。よって、当該状況を踏まえて、引き続き継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。
前連結会計年度に対して経営状況が大きく改善したのは、前連結会計年度から取り組みを進めている「イ.売上及び売上総利益を創出する事業モデル構築」及び「ロ.販売費及び一般管理費の最適化施策」が進展していることによるものであり、安定的な通期営業利益の実現に向けて順調に進捗していることを示しています。また、「ハ.資金の確保」においては、 一般社団法人共同通信社及びクロスプラス株式会社を割当先とする第三者割当増資を実施し、200,000千円を調達しております。これらの取り組みの進捗に鑑み、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした事業の拡大と並行して、前連結会計年度に着手した営業体制の強化やユニットベース事業(自社AIサービスの販売)への移行などの取り組みが実を結びつつあり、その結果として売上高は前連結会計年度より増加しました。また、当社グループは事業成長期にあるため成長投資を積極的に行いつつも、サプライヤーとの戦略的交渉を通じた商品調達コスト低減による原価率の改善や、内製化による外部委託費用・本社費用等の削減を進めております。その中で、売上高・売上総利益の成長を実現している中においても、販管費は前連結会計年度より減少し、その結果として、通期営業黒字化を達成いたしました。今後はグループのシナジーをさらに追求し、収益拡大と利益創出を維持しつつ、さらなる成長に向けた事業開発及び投資による黒字の常態化を目指してまいります。2025/03/28 14:56
以上の結果、当連結会計年度の売上高は3,564,789千円(前年度比12.2%増)となり、営業利益35,556千円(前連結会計年度は営業損失658,761千円)、経常利益11,735千円(前連結会計年度は経常損失686,776千円)、親会社株主に帰属する当期純損失は60,931千円(前連結会計年度は親会社株主に帰属する当期純損失650,123千円)となりました。
なお、当社グループの事業セグメントはAIエンジニアリング事業の単一セグメントのため、セグメント別の記載は省略しております。