- 1786
- 2026/09/07
- 時価
- 492億円
- PER 予
- 16.61倍
- 2022年以降
- 6.66-16.81倍
(2022-2026年) - PBR
- 0.87倍
- 2022年以降
- 0.63-1.08倍
(2022-2026年) - 配当 予
- 4.08%
- ROE 予
- 5.23%
- ROA 予
- 3.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2020年3月31日
- 90億1000万
- 2021年3月31日 +30.13%
- 117億2500万
個別
- 2020年3月31日
- 88億1900万
- 2021年3月31日 +48.5%
- 130億9600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2021/06/24 13:26
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6 企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2021/06/24 13:26
7 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 6,510百万円 固定資産 474百万円 資産合計 6,984百万円
当連結会計年度における影響の概算額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2021/06/24 13:26
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。
2021/06/24 13:26前連結会計年度
(自 2019年4月1日
至 2020年3月31日)当連結会計年度
(自 2020年4月1日
至 2021年3月31日)ソフトウェア -百万円 22百万円 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2021/06/24 13:26 - #6 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2021/06/24 13:26
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 有形固定資産 7,007 百万円 9,832 百万円 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2021/06/24 13:26
(単位:百万円) - #8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに山木工業ホールディングス株式会社及び山木工業株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに同社株式の取得価額と同社取得のための支出(純額)との関係は、次のとおりであります。2021/06/24 13:26
流動資産 6,510百万円 固定資産 474百万円 のれん 1,868百万円 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態の状況2021/06/24 13:26
(流動資産)区 分 前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 増 減 流動資産 35,766 43,886 8,120 22.7 固定資産 9,010 11,725 2,714 30.1 資産合計 44,777 55,611 10,834 24.2
流動資産は、前連結会計年度に比べ22.7%増加し438億8千6百万円となりました。これは主に現金及び預金が25億9千3百万円減少しましたが、受取手形・完成工事未収入金が88億1千3百万円、未成工事支出金が27億5千2百万円増加したことなどによるものであります。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2021/06/24 13:26
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #11 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 企業の名称 OSJBホールディングス株式会社2021/06/24 13:26
事業の内容 グループ各社への経営指導、固定資産の賃貸、不動産賃貸
(2) 企業結合日