無形固定資産

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品及び製品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法を採用しております。在外連結子会社は定額法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～15年
工具、器具及び備品 3年～5年2023/03/30 16:22

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

工具、器具及び備品 3年～5年
②無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
定額法を採用しております。

2023/03/30 16:22

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 3年～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2023/03/30 16:22