ファブリカ HD（4193）の車両運搬具の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2019年3月31日: 1177万
2020年3月31日 -82.95%: 200万
2021年3月31日 +34.98%: 270万
2022年3月31日 +101.88%: 546万
2023年3月31日 -26.68%: 401万
2024年3月31日 -94.89%: 20万
2025年3月31日 +999.99%: 435万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
ⅰ) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物及び車両運搬具については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
(イ)建物及び構築物 15～40年
(ロ)機械装置及び運搬具 5～10年
(ハ)工具、器具及び備品 3～15年
ⅱ) 無形固定資産(リース資産及びのれんを除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。また、顧客関連資産については、効果の発現する期間を合理的に見積り、当該期間(16年)にわたって償却しております。
ⅲ) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とする定額法を採用しております。
残存価額については、リース契約上の取り決めがあるものは当該残価保証額として、それ以外のものは零としております。2026/06/25 14:45
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ⅰ) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物及び車両運搬具については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
(イ)建物及び構築物 15～40年
2026/06/25 14:45
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物及び車両運搬具については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
2026/06/25 14:45