Geolocation Technology(4018)の無形固定資産の推移 - 全期間
個別
- 2020年6月30日
- 1130万
- 2021年3月31日 -12.66%
- 987万
- 2021年6月30日 +7.86%
- 1064万
- 2021年9月30日 -8.96%
- 969万
- 2021年12月31日 -5.47%
- 916万
- 2022年3月31日 -11.42%
- 811万
- 2022年6月30日 -12.89%
- 707万
- 2022年9月30日 -13.82%
- 609万
- 2022年12月31日 +2.02%
- 621万
- 2023年3月31日 +106.24%
- 1282万
- 2023年6月30日 -10.32%
- 1149万
- 2023年9月30日 +2.37%
- 1176万
- 2023年12月31日 -10.64%
- 1051万
- 2024年3月31日 -12.4%
- 921万
- 2024年6月30日 -10.72%
- 822万
- 2024年9月30日 -11.37%
- 729万
- 2024年12月31日 -8.34%
- 668万
- 2025年3月31日 -14.41%
- 571万
- 2025年6月30日 -28.22%
- 410万
- 2025年9月30日 +3.43%
- 424万
- 2025年12月31日 +226.47%
- 1386万
- 2026年3月31日 +191.56%
- 4041万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- IP Geolocation事業では、自社開発したソフトウエアを活用したサービスを提供しており、今後も自社で事業に供2025/09/25 15:42
するソフトウエアを開発してまいります。当該ソフトウエアは無形固定資産として計上しておりますが、採算性の悪
化や将来にわたって収益が投下した資金以上に見込めないことが判明したときには減損処理を適用することで、業績 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- 形固定資産及び無形固定資産の金額は総資産額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」
及び「当期減少額」の記載を省略しています。
2.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。
長期前払費用 IP Geolocation事業におけるクラウドサービスの前払利用料 36,978千円
3.当期減少額の主なものは、次のとおりであります。
長期前払費用 IP Geolocation事業におけるクラウドサービスの利用料 12,906千円2025/09/25 15:42 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 15年
工具、器具及び備品 4年~15年2025/09/25 15:42