4179 ジーネクスト

4179
2026/07/31
時価
17億円
PER
-倍
2021年以降
赤字-59.05倍
(2021-2026年)
PBR
23.56倍
2021年以降
3.13-443.75倍
(2021-2026年)
配当 予
0%
ROE
-%
ROA
-%
資料
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ジーネクスト(4179)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2020年3月31日
-1億7838万
2020年12月31日
6542万
2021年3月31日 +210.11%
2億287万
2021年6月30日
-9040万
2021年9月30日 -96.56%
-1億7769万
2021年12月31日 -70.95%
-3億376万
2022年3月31日 -26.26%
-3億8353万
2025年3月31日
-1億7400万
2025年12月31日
-8829万
2026年3月31日
-7018万

個別

2020年3月31日
-1億7563万
2021年3月31日
2億402万
2022年3月31日
-3億8295万
2022年6月30日
-9668万
2022年9月30日 -53.71%
-1億4862万
2022年12月31日 -54.44%
-2億2953万
2023年3月31日 -10.04%
-2億5256万
2023年6月30日
-3918万
2023年9月30日 -138.28%
-9338万
2023年12月31日 -15.13%
-1億751万
2024年3月31日 -38.06%
-1億4843万
2024年6月30日
-6148万
2024年9月30日 -62.08%
-9966万
2024年12月31日 -34.78%
-1億3432万
2025年3月31日 -29.72%
-1億7424万
2025年9月30日
-7135万
2026年3月31日
-6809万

有報情報

#1 事業等のリスク
(17) 継続企業の前提に関する注記について
当社グループは、第21期(2022年3月期)から前事業年度まで継続的に営業損失が発生していることに加え、営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスとなっており、当連結会計年度においても営業損失、経常損失及び当期純損失を計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
当社グループはこの状況を解消するため、ソフトウェア事業の収益化、ソリューション・ハードウェア事業の拡大、コスト構造の見直し、業務提携の推進等の諸施策に取り組んでまいりました。当第4四半期において5年ぶりの四半期営業利益黒字化を達成しており、翌連結会計年度(2027年3月期)においては通期営業利益の黒字化と当該注記の解消を目指してまいります。
2026/06/25 15:30
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
⑥ 継続企業の前提に関する重要事象等
当社グループは、前連結会計年度まで継続的に営業損失を計上しており、当連結会計年度においても営業損失を計上していることから、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
当社グループはこの状況を解消するため、ソフトウェア事業の収益化、ソリューション・ハードウェア事業の拡大、コスト構造の見直し、業務提携の推進等の諸施策に取り組んでまいりました。当第4四半期において5年ぶりの四半期営業利益黒字化を達成しており、翌連結会計年度(2027年3月期)においては通期営業利益の黒字化と当該注記の解消を目指してまいります。
2026/06/25 15:30
#3 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社は、第21期(2022年3月期)から前事業年度まで継続的に営業損失が発生していることに加え、営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスとなっており、当事業年度においても営業損失、経常損失及び当期純損失を計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。当該状況を解消するために、経営リソース・体制、コスト構造の改善による選択と集中を実行し、以下の収益改善に向けた取り組みを進めて参ります。
① Discoveriez事業:収益安定化に貢献する既存中核事業(ソフトウェア事業)
2026/06/25 15:30
#4 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、第21期(2022年3月期)から前事業年度まで継続的に営業損失が発生していることに加え、営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスとなっており、当連結会計年度においても営業損失、経常損失及び親会社株主に帰属する当期純損失を計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。当該状況を解消するために、経営リソース・体制、コスト構造の改善による選択と集中を実行し、以下の収益改善に向けた取り組みを進めて参ります。
① Discoveriez事業:収益安定化に貢献する既存中核事業(ソフトウェア事業)
2026/06/25 15:30
#5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する注記について
当社グループは、第21期(2022年3月期)から前事業年度まで継続的に営業損失が発生していることに加え、営業活動によるキャッシュ・フローもマイナスとなっており、当連結会計年度においても営業損失、経常損失及び当期純損失を計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在しております。
当社グループはこの状況を解消するため、ソフトウェア事業の収益化、ソリューション・ハードウェア事業の拡大、コスト構造の見直し、業務提携の推進等の諸施策に取り組んでまいりました。当第4四半期において5年ぶりの四半期営業利益黒字化を達成しており、翌連結会計年度(2027年3月期)においては通期営業利益の黒字化と当該注記の解消を目指してまいります。2026/06/25 15:30

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