有価証券報告書-第4期(2024/07/01-2025/06/30)
※8 減損損失の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
(資産のグルーピングの方法)
固定資産は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各事業部を基本単位としてグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連資産について、収益性の改善に努めておりますが、当連結会計年度末においては、収益性の改善が実現しておらず、将来の回収見込みがないと判断されたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
(回収可能価額の算定方法)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連につきましては、回収可能価額を使用価値により測定しており、使用価値は主として将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスと判断されたことから、回収可能価額をゼロとして評価しております。
(減損損失の内訳)
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
(資産のグルーピングの方法)
固定資産は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各事業部を基本単位としてグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連資産について、収益性の改善に努めておりますが、当連結会計年度末においては、収益性の改善が実現しておらず、将来の回収見込みがないと判断されたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
(回収可能価額の算定方法)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連につきましては、回収可能価額を使用価値により測定しており、使用価値は主として将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスと判断されたことから、回収可能価額をゼロとして評価しております。
(減損損失の内訳)
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 金額 |
| 愛知県一宮市 | リサイクルナイロン製造関連事業用資産 | 機械装置及び運搬具 | 6,369千円 |
| 工具、器具及び備品 | 1,468千円 | ||
| ソフトウエア | 6,247千円 |
(資産のグルーピングの方法)
固定資産は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各事業部を基本単位としてグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連資産について、収益性の改善に努めておりますが、当連結会計年度末においては、収益性の改善が実現しておらず、将来の回収見込みがないと判断されたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
(回収可能価額の算定方法)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連につきましては、回収可能価額を使用価値により測定しており、使用価値は主として将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスと判断されたことから、回収可能価額をゼロとして評価しております。
(減損損失の内訳)
| 機械装置及び運搬具 | 6,369 | 千円 |
| 工具、器具及び備品 | 1,468 | 千円 |
| ソフトウエア | 6,247 | 千円 |
| 計 | 14,086 | 千円 |
当連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
| 場所 | 用途 | 種類 | 金額 |
| 愛知県一宮市 | リサイクルナイロン製造関連事業用資産 | 建物及び構築物 | 6,648千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 17,729千円 | ||
| 工具、器具及び備品 | 1,578千円 | ||
| ソフトウエア | 116千円 |
(資産のグルーピングの方法)
固定資産は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、各事業部を基本単位としてグルーピングし、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングしております。
(減損損失の認識に至った経緯)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連資産について、収益性の改善に努めておりますが、当連結会計年度末においては、収益性の改善が実現しておらず、将来の回収見込みがないと判断されたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
(回収可能価額の算定方法)
事業用資産のリサイクルナイロン製造関連につきましては、回収可能価額を使用価値により測定しており、使用価値は主として将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスと判断されたことから、回収可能価額をゼロとして評価しております。
(減損損失の内訳)
| 建物及び構築物 | 6,648 | 千円 |
| 機械装置及び運搬具 | 17,729 | 千円 |
| 工具、器具及び備品 | 1,578 | 千円 |
| ソフトウエア | 116 | 千円 |
| 計 | 26,073 | 千円 |