無形固定資産
連結
- 2019年8月31日
- 1166万
- 2020年8月31日 +106.02%
- 2404万
- 2021年2月28日 +166.86%
- 6415万
個別
- 2019年8月31日
- 1166万
- 2020年8月31日 +106.02%
- 2404万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結会計期間末における流動資産合計は、1,870,214千円となり、前連結会計年度末に比べ496,984千円の増加となりました。これは主に、事業拡大により現金及び預金が413,143千円、売掛金が80,056千円増加したことによるものであります。2021/06/14 15:00
当第2四半期連結会計期間末における固定資産合計は、481,910千円となり、前連結会計年度末に比べ177,988千円の増加となりました。これは主に、将来減算一時差異の増加により繰延税金資産が92,037千円、自社利用ソフトウェアの開発により無形固定資産が40,114千円増加したことによるものであります。
(負債) - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/14 15:00建物 5~18年 その他 4~15年 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)によっております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2021/06/14 15:00建物 5~18年 工具、器具及び備品 4~15年