訂正有価証券報告書-第15期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
有報資料
当社グループはDXを推進するための手法にフォーカスし、開発プロセスの改善を通じて、日本企業の競争力向上へ資するよう新しいサービスの研究開発を進めております。研究開発は当社研究開発チーム所属の2名の上級技術者を中心に、研究開発対象に応じて体制を計画し、実施しております。
当連結会計年度においては、ローコード開発やAPIインテグレーションを活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発を実施し、技術者の要件定義及びプロジェクト管理作業効率化を促進するソフトウェアの研究開発をいたしました。翌連結会計年度からの運用を計画しております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は16,088千円であります。
なお、当社グループはDX事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。
当連結会計年度においては、ローコード開発やAPIインテグレーションを活用したプロフェッショナルサービスの提供を支援するソフトウェアの研究開発を実施し、技術者の要件定義及びプロジェクト管理作業効率化を促進するソフトウェアの研究開発をいたしました。翌連結会計年度からの運用を計画しております。
当連結会計年度の研究開発費の総額は16,088千円であります。
なお、当社グループはDX事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。