- 2961
- 2026/10/05
- 時価
- 272億円
- PER 予
- 53.49倍
- 2022年以降
- 4.2-15.14倍
(2022-2025年) - PBR
- 3.65倍
- 2022年以降
- 0.41-0.67倍
(2022-2025年) - 配当 予
- 3%
- ROE 予
- 6.82%
- ROA 予
- 4.39%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本調理機(2961)の売上高の推移 - 第二四半期
個別
- 2021年3月31日
- 81億3400万
- 2022年3月31日 -16.85%
- 67億6323万
- 2023年3月31日 +11.15%
- 75億1719万
- 2024年3月31日 +24.66%
- 93億7083万
- 2025年3月31日 -1.92%
- 91億9058万
- 2026年3月31日 +5.17%
- 96億6559万
有報情報
- #1 収益認識関係、四半期財務諸表(連結)
- (収益認識関係)2024/05/14 16:02
当社は業務用厨房機器の製造・販売及び保守修理事業の単一セグメントであり、本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高のほぼ全てを占めております。
主要な顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。 - #2 売上高又は営業費用に著しい季節的変動がある場合の注記
- 売上高の季節的変動2024/05/14 16:02
前第2四半期累計期間(自 2022年10月1日 至 2023年3月31日)及び当第2四半期累計期間(自 2023年10月1日 至 2024年3月31日) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような環境の中、当社におきましては、当第2四半期会計期間において自社製品を多く含む大型の物件があり、また、学校給食以外の集団給食分野の拡大に向けた営業活動と資材価格の高騰への対応、厨房設備の省人化・省力化に向けた研究開発活動を前期より引き続き進めるとともに、物流の2024年問題への対応を進めてまいりました。2024/05/14 16:02
以上の結果、当第2四半期累計期間の売上高は、93億70百万円(前年同期比24.7%増)となりました。利益面につきましては、営業利益は6億11百万円(前年同期比372.4%増)、経常利益は6億18百万円(前年同期比330.5%増)、四半期純利益は4億円(前年同期比441.3%増)となりました。なお、業績に関しては、売上および利益面においては、当期初予算に対して順調に推移しております。
当社の売上高は通常の営業形態として、第1及び第3四半期会計期間に比べて第2及び第4四半期会計期間に多くなるといった季節的変動があります。また、当社の事業セグメントは業務用厨房機器の製造・販売及び保守修理のみの単一のセグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。