構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置・・・定額法
その他・・・定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～38年
機械装置及び運搬具 4～7年
その他 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2022/06/24 15:29

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自2020年4月1日至2021年3月31日)	当連結会計年度(自2021年4月1日至2022年3月31日)
建物及び構築物	1,409千円	7,189千円
機械装置及び運搬具	10,936 〃	1,303 〃

2022/06/24 15:29

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。

	前連結会計年度(2021年3月31日)	当連結会計年度(2022年3月31日)
建物及び構築物	1,256,373千円	1,194,293千円
土地	3,570,175 〃	3,570,175 〃

2022/06/24 15:29

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置・・・定額法
その他・・・定率法

2022/06/24 15:29

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物、並びに機械装置・・・定額法
その他・・・定率法

2022/06/24 15:29