- 7793
- 2026/10/09
- 時価
- 40億円
- PER 予
- 8.87倍
- 2022年以降
- 7.18-22.36倍
(2022-2025年) - PBR
- 1.91倍
- 2022年以降
- 1.03-5.25倍
(2022-2025年) - 配当 予
- 2.2%
- ROE 予
- 21.53%
- ROA 予
- 12.57%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/07/29 15:00
前事業年度(自 2020年5月1日至 2021年4月30日) 当事業年度(自 2021年5月1日至 2022年4月30日) 給料及び手当 365,922千円 414,176千円 賞与引当金繰入額 13,994 17,642 荷造運送費 206,711 316,744 - #2 引当金明細表(連結)
- (注)賞与引当金の当期減少額(その他)は、実際支給額との差額の戻入額であります。2022/07/29 15:00
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/07/29 15:00
(注) 繰延税金資産から控除された額(評価性引当金)に重要な変動が生じている当該変動の主な内容は、未収受取補填金に係る評価性引当額の減少によるものです。前事業年度(2021年4月30日) 当事業年度(2022年4月30日) 原材料評価損 2,409 1,570 賞与引当金 7,386 8,496 貸倒引当金 - 312
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~15年
機械及び装置 4~10年
工具、器具及び備品 2~8年
車両運搬具 2~4年2022/07/29 15:00