建物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2020年12月31日
- 7722万
- 2021年12月31日 -36.66%
- 4891万
- 2022年12月31日 -68.71%
- 1530万
- 2023年12月31日 -17.56%
- 1261万
個別
- 2020年12月31日
- 7474万
- 2021年12月31日 -34.56%
- 4891万
- 2022年12月31日 -68.71%
- 1530万
- 2023年12月31日 -17.56%
- 1261万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。
建物 6~15年
工具、器具及び備品 4~10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(3~5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2024/03/29 14:31 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (3)減損損失の金額2024/03/29 14:31
(4)資産グルーピングの方法建物 19,479千円 工具、器具及び備品 1,386千円 計 20,865千円
当社グループは減損会計の適用にあたり、管理会計上の区分を基準に資産のグルーピングを行っております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/29 14:31
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次の通りであります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/03/29 14:31
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)