- 9341
- 2026/08/28
- 時価
- 119億円
- PER 予
- 9.78倍
- 2023年以降
- 12-65.22倍
(2023-2026年) - PBR
- 1.92倍
- 2023年以降
- 1.48-8.69倍
(2023-2026年) - 配当 予
- 4.47%
- ROE 予
- 19.62%
- ROA 予
- 10.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
賞与引当金
連結
- 2021年3月31日
- 3050万
- 2022年3月31日 -50.82%
- 1500万
- 2022年9月30日 -16.67%
- 1250万
個別
- 2021年3月31日
- 2800万
- 2022年3月31日 -64.29%
- 1000万
有報情報
- #1 四半期連結損益計算書関係(連結)
- ※ 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/12/14 15:00
当第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 給料及び手当 630,036千円 賞与引当金繰入額 11,059 貸倒引当金繰入額 △2,231 - #2 損益計算書関係(連結)
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/12/14 15:00
※2 関係会社との取引高前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △10,019 8,975 賞与引当金繰入額 25,990 8,557
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/14 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当事業年度(2021年3月31日) 貸倒引当金 12,397千円 賞与引当金 9,685 未払事業所税 573
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/12/14 15:00
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳当連結会計年度(2021年3月31日) 貸倒引当金 12,397千円 賞与引当金 10,524 未払事業所税 573
- #5 連結損益計算書関係(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2022/12/14 15:00
※3 一般管理費に含まれる研究開発費の総額前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 貸倒引当金繰入額 △10,019 8,975 賞与引当金繰入額 26,290 9,057
- #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2022/12/14 15:00
ロ 賞与引当金
従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額に基づき当連結会計年度負担額を計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
2.たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
② 仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2022/12/14 15:00建物 5~15年 工具、器具及び備品 4~10年 車両運搬具 3~4年