テクノロジーズ(5248)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - ITソリューション事業の推移 - 全期間
連結
- 2022年1月31日
- 1億1143万
- 2022年10月31日 +62.77%
- 1億8137万
- 2023年1月31日 +42%
- 2億5756万
- 2023年4月30日 -98.57%
- 367万
- 2023年7月31日 +730.56%
- 3049万
- 2023年10月31日 +36.96%
- 4177万
- 2024年1月31日 +66.06%
- 6936万
- 2024年4月30日 -95.54%
- 309万
- 2024年7月31日 +888.17%
- 3058万
- 2025年1月31日 +531.12%
- 1億9302万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2025/04/24 16:00
当社は事業本部を基礎としたセグメントから構成されており、「ITソリューション事業」「SaaS事業」「再エネソリューション事業」の3つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類 - #2 事業の内容
- 当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といったビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んでおります。2025/04/24 16:00
具体的には、(1)ITソリューション事業と(2)SaaS事業、(3)再エネソリューション事業を展開しております。当該区分は、セグメントと同一の区分であります。
当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、以下のとおりであります。 - #3 事業等のリスク
- 発生可能性:低、発生可能性のある時期:特定時期なし、影響度:大2025/04/24 16:00
当社グループの主要事業であるITソリューション事業が属する受託開発ソフトウェア市場は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (2) 経営環境・経営戦略等」にも記載しましたように、今後も着実に成長していくと考えております。しかしながら、経済環境の悪化や景気低迷等により、同市場が縮小し、中長期に渡って停滞した場合には、当社グループの経営成績等に影響を与える可能性があります。
このようなリスクに対して、当社グループは、上記動向を日々注視しながら、適宜当社グループの経営戦略に織り込んでいくとともに、当該動向に柔軟に対応できる体制構築に努めてまいります。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- 有価証券
関係会社株式
移動平均法による原価法
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法によっております。売却原価は移動平均法により算定し、評価差額は全部純資産直入法により処理しています。2025/04/24 16:00 - #5 従業員の状況(連結)
- (1) 連結会社の状況2025/04/24 16:00
(注) 1.従業員数は就業人員であり、臨時雇用人員(アルバイト及びパートタイマーを含み、派遣社員を除く)は、年間の平均人員を[ ]内に外数で記載しております。2025年1月31日現在 セグメントの名称 従業員数(名) ITソリューション事業 49 [1] SaaS事業 7 [-]
2.全社(共通)として、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない親会社の管理部門に所属しているものであります。 - #6 沿革
- 2025/04/24 16:00
- #7 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2025/04/24 16:00
(ITソリューション事業)
該当事項はありません。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ITソリューション事業における事業領域の拡大
当社グループのITソリューション事業における取引先の拡大は、今後の事業基盤の強化を図るうえで重要な課題であると認識しております。営業は顧客開拓活動を積極的に推進するとともに、システムにおける具体的な提案活動においては、内部部門と連携を図り、顧客のニーズに対し最適で、効率の良い提案を行うことで受注確度を高めてまいります。2025/04/24 16:00 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度におけるわが国経済は、インバウンド増加、国内需要の回復等による社会経済活動の正常化が進み緩やかな回復傾向となりました。一方で、ロシア・ウクライナ情勢の長期化に伴う資源価格高騰や中東などにおける地政学リスクの高まり等による経済活動への影響も大きく、先行きは依然として不透明な状況が続いております。また、少子高齢化や人口減少を背景に労働生産性の向上を図っていくことが課題となっており、既存システムの刷新やデジタルトランスフォーメーション(DX)の推進によるIT投資需要が高まっております。2025/04/24 16:00
このような環境の下、当社グループは、「テクノロジーでより面白く、より便利な世の中を創造する」というビジョンのもと、映像ソフトウェア開発・AIといった技術領域や企業向けSaaS、太陽光発電設備の施工販売といったビジネス領域において、お客様にとって最大限の価値を創造できるようなサービスの提供に取り組んで参りました。具体的には、ITソリューション事業、SaaS事業、再エネソリューション事業の3事業を展開しております。
当社グループは、ITソリューション事業において、主にエンタメ映像ソフトウェア開発やAI等のデジタル技術を利用したシステム・アプリケーション開発を中心とした売上を計上しました。SaaS事業においては、人材派遣会社向け管理システム「jobs」を中心に販売実績を積み重ねてきました。再エネソリューション事業においては、太陽光発電設備の施工・販売による売上を計上しました。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法2025/04/24 16:00