アイデミー(5577)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2024年2月29日
- 15億8865万
- 2024年5月31日 +33.43%
- 21億1969万
- 2024年8月31日 -75.11%
- 5億2766万
- 2024年11月30日 +98.04%
- 10億4500万
- 2025年2月28日 +50.88%
- 15億7671万
- 2025年5月31日 +30.42%
- 20億5639万
- 2025年8月31日 -73.7%
- 5億4079万
個別
- 2022年5月31日
- 11億5605万
- 2023年2月28日 +6.52%
- 12億3145万
- 2023年5月31日 +35.34%
- 16億6661万
- 2023年8月31日 -71.65%
- 4億7247万
- 2023年11月30日 +123.86%
- 10億5765万
- 2024年5月31日 +96.04%
- 20億7345万
- 2025年5月31日 -16.72%
- 17億2669万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/08/29 15:30
(注)第1四半期連結累計期間及び第3四半期連結累計期間に係る財務情報に対するレビュー :有(累計期間) 第1四半期 中間連結会計期間 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 527,664 1,045,001 1,576,712 2,056,395 税金等調整前中間(当期)(四半期)純利益又は税金等調整前中間(当期)(四半期)純損失(△)(千円) △28,087 △18,134 54,234 43,689 - #2 ストックオプション制度の内容(連結)
- (2)本新株予約権者は、2022年5月期から2026年5月期までのいずれかの期において、当社の損益計算書(連結2025/08/29 15:30
損益計算書を作成した場合には連結損益計算書)に記載された売上高が、900百万円を超過した場合にの
み、これ以降本新株予約権を行使することができる。なお、上記における売上高の判定に際しては、適用さ - #3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2025/08/29 15:30
2.地域ごとの情報AI/DXプロダクト AI/DXソリューション AI/DXリスキリング 合計 外部顧客への売上高 1,283,644 543,530 292,522 2,119,697
(1)売上高 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 連結子会社の状況
主要な非連結子会社の名称 第3回新株予約権信託
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持
分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外して
おります。2025/08/29 15:30 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/08/29 15:30
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #6 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- (概算額の算定方法)2025/08/29 15:30
企業結合が当連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高と、当社の連結損益計算書における売上高との差額を、影響の概算額としています。
なお、当該注記は監査証明を受けていません。 - #7 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:千円)2025/08/29 15:30
当連結会計年度(自 2024年6月1日 至 2025年5月31日)売上区分 合計 AI/DXプロダクト AI/DXソリューション AI/DXリスキリング 顧客との契約から生じる収益 1,283,644 543,530 292,522 2,119,697 外部顧客への売上高 1,283,644 543,530 292,522 2,119,697
(単位:千円) - #8 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1)売上高2025/08/29 15:30
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2025/08/29 15:30
(3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、より高い成長性と収益性を実現するため、売上高及び営業利益を重要な経営指標と位置づけております。また持続的な事業拡大の観点から、長期継続顧客数を経営指標として重視しております。長期継続顧客数は、当四半期を含む過去4四半期間連続でサービス契約中の顧客企業数と定義しております。
サービス契約継続中の「長期継続顧客数」の推移(単位:社) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度につきましては、当社グループとしては、引き続き新規コンテンツやコースの公開をはじめとした各種サービスの拡充に努めました。加えて非連続的な成長を図るため、M&A戦略を積極的に推進しました。2024年6月には株式会社まぼろし(以下、「まぼろし」)を、同年12月には株式会社トゥーアール(以下、「トゥーアール」)の株式を取得し、それぞれ子会社化を行いました。なお、まぼろしの業績取込については、2025年5月期第2四半期連結会計期間より、トゥーアールの業績取込については、2025年5月期第4四半期連結会計期間より開始しております。2025/08/29 15:30
当連結会計年度における売上高につきましては、AI/DXソリューションにおいて、まぼろし及びトゥーアールの業績取込みに加え、前連結会計年度第4四半期に子会社化した株式会社ファクトリアルの通期寄与があったものの、既存案件の大型化が想定通りには進まず、成長が一時的に停滞いたしました。
また、AI/DXプロダクトにおいては、エンタープライズ企業向けAI/デジタル教育サービスの提供が一巡したことや、AI/DXリスキリングにおける契約数の低調な推移が影響し、2,056,395千円(前年同期比3.0%減)となりました。 - #11 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 2025/08/29 15:30
AI/DXプロダクト AI/DXソリューション AI/DXリスキリング 合計 外部顧客への売上高 1,169,656 675,066 211,673 2,056,395 - #12 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (連結の範囲から除いた理由)2025/08/29 15:30
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持
分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除外して - #13 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 当事業年度の財務諸表に計上されている関係会社株式については、取得価額をもって貸借対照表価額としています。関係会社株式の評価は、発行会社の財政状態又は超過収益力を反映した実質価額を帳簿価額と比較し、実質価額の著しい低下の有無を判定しております。実質価額が著しく低下した場合には相当の減損処理を行っておりますが、回復する見込みがあると認められる場合には減損処理を行わないことがあります。2025/08/29 15:30
また、発行会社の財政状態又は超過収益力を反映した実質価額は、子会社の将来の事業計画に基づき判断しており、当該事業計画の策定には、将来の売上高成長率の予測、並びに人員計画及び人件費の予測といった利用可能な情報に基づいて設定した仮定に基づく将来の見積りが含まれます。当該事業計画は将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際の子会社の業績が見積りと異なる場合、翌事業年度において減損処理を行う可能性があります。
なお、当事業年度において、実質価額に著しい低下は生じていないと判断しており、関係会社株式評価損は計上しておりません。 - #14 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- また、減損の兆候の有無を検討し、減損の兆候を識別した場合には、のれんの残存償却期間に対応する期間における割引前将来キャッシュ・フローを事業計画に基づいて算定し、帳簿価額と比較して減損損失の認識の要否を判定しています。減損損失の認識が必要と判定された場合、当該のれんについては、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識します。2025/08/29 15:30
減損の兆候を識別した場合に算定される、のれんの残存償却期間に対応する期間における割引前将来キャッシュ・フローは事業計画を基礎にしています。当該事業計画の策定には、将来の売上高成長率の予測、並びに人員計画及び人件費の予測といった利用可能な情報に基づいて設定した仮定に基づく将来の見積りが含まれます。当該事業計画は将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があり、実際の子会社の業績が見積りと異なる場合、翌連結会計年度において、減損損失を計上する可能性があります。
なお、当連結会計年度においては、のれんについて減損の兆候は識別されていません。 - #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/08/29 15:30
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項 (収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。