有価証券報告書-第2期(2024/04/01-2025/03/31)

当社グループのサステナビリティ活動に関する重要な指標及び目標、並びに実績は次のとおりです。
人材の育成

指標	対象範囲	目標	実績(当事業年度)
エンジニア系比率(%)	連結会社	2031年3月期 30.0%	12.6

(注)「エンジニア系比率」は、分母を製造生産系及びエンジニア系人材サービスの在籍人数、分子をエンジニア系人材サービスの在籍人数として算出しています。
DE&Iの推進

指標	対象範囲	目標	実績(当事業年度)
ダイバーシティ比率(%)	連結会社	2031年3月期 40.0%	31.9
女性管理職比率(%)	連結会社	2031年3月期 15.0%	9.0
労働者の男女の賃金の差異(%)	連結会社	-	74.6
育児休業取得率(%)	連結会社 男性	-	39.0
	連結会社 女性	-	96.0

(注)「ダイバーシティ比率」は、分母を当社グループ社員、分子を女性、高年齢者、外国人、障がい者の総数として算出しています。
なお、連結子会社に関する「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」に基づくその他の開示については、「第1 企業の概況 5 従業員の状況 (4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金格差の差異」をご参照ください。
気候変動への取組

指標	対象範囲	目標	実績(前事業年度)
GHG排出量(t-CO2) (注1)	日総工産株式会社	2021年3月期を基準 2031年3月期までに 30%削減 2051年3月期までに 100%削減	2,943
Scope 1(t-CO2) (注2)	日総工産株式会社	-	2,297
Scope 2(t-CO2) (注3)	日総工産株式会社	-	645

(注)1.「GHG排出量」は、Scope 1及びScope 2の合算値となります。
2.「Scope 1」は、社有車の燃料使用量から算出する排出量となります。
3.「Scope 2」は、事務所における電気使用量から算出する排出量となります。
4.CO2排出量の算定にあたっては、(株)三井住友銀行が提供するCO2排出量算定・削減支援クラウドサービス
「Sustana」(SGSジャパン株式会社より計算式と排出計数DBの妥当性確認済)を利用しています。
なお、その他の指標及び目標、並びに実績については、当社ウェブサイトをご参照ください。
和文:https://www.nisso-hd.com/sustainability/data/
英文:https://www.nisso-hd.com/en/sustainability/data/