有価証券報告書-第16期(2024/11/01-2025/10/31)
(表示方法の変更)
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用および注記の免除等)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書)
当事業年度より連結財務諸表を作成することとなりました。そのことを契機として、重要性を再検討し、表示方法の見直しを行っております。
前事業年度において、費目別に区分掲記していた「営業費用」は、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度においては「営業費用」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表を組み替えております。なお、前事業年度及び当事業年度における「営業費用」の主要な費目及び金額については、注記事項(損益計算書関係)に記載しております。
(単体開示の簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用および注記の免除等)
当社は、当事業年度より連結財務諸表を作成することとなったことを受け、特例財務諸表提出会社として、貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
(損益計算書)
当事業年度より連結財務諸表を作成することとなりました。そのことを契機として、重要性を再検討し、表示方法の見直しを行っております。
前事業年度において、費目別に区分掲記していた「営業費用」は、損益計算書の一覧性及び明瞭性を高めるため、当事業年度においては「営業費用」として一括掲記し、その主要な費目及び金額を注記する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表を組み替えております。なお、前事業年度及び当事業年度における「営業費用」の主要な費目及び金額については、注記事項(損益計算書関係)に記載しております。