有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第12期(平成26年8月28日-平成27年2月27日)

(4)【設定及び解約の実績】

期	計算期間	設定口数(口)	解約口数(口)	発行済み口数(口)
第1期計算期間	2009年 2月24日～2009年 8月27日	5,935,263,387	5,055,545,945	879,717,442
第2期計算期間	2009年 8月28日～2010年 3月 1日	25,163,778	422,796,794	482,084,426
第3期計算期間	2010年 3月 2日～2010年 8月27日	23,525,320	94,251,746	411,358,000
第4期計算期間	2010年 8月28日～2011年 2月28日	19,133,138	44,796,182	385,694,956
第5期計算期間	2011年 3月 1日～2011年 8月29日	9,006,011	32,259,270	362,441,697
第6期計算期間	2011年 8月30日～2012年 2月27日	59,563,238	29,952,316	392,052,619
第7期計算期間	2012年 2月28日～2012年 8月27日	11,682,139	70,597,556	333,137,202
第8期計算期間	2012年 8月28日～2013年 2月27日	37,716,546	52,726,555	318,127,193
第9期計算期間	2013年 2月28日～2013年 8月27日	783,669,090	82,855,068	1,018,941,215
第10期計算期間	2013年 8月28日～2014年 2月27日	482,287,122	254,193,557	1,247,034,780
第11期計算期間	2014年 2月28日～2014年 8月27日	91,255,055	260,653,093	1,077,636,742
第12期計算期間	2014年 8月28日～2015年 2月27日	97,828,280	509,750,230	665,714,792

(注1)本邦外における設定、解約の実績はありません。
(注2)第1期計算期間の設定口数は、当初募集期間中の販売口数を含みます。
(参考)
アライアンス・バーンスタイン・日本バリュー株マザーファンド
(1)投資状況

2015年 3月31日現在
資産の種類	国 名	時価合計(円)	投資比率(%)
株式	日本	33,287,661,030	98.47
現金・預金・その他の資産(負債控除後)	―	516,744,354	1.52
合計(純資産総額)		33,804,405,384	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。
(2)投資資産
① 投資有価証券の主要銘柄

2015年 3月31日現在
順 位	国/ 地域	種類	銘柄名	業種	数量又は 額面総額	帳簿価額 単価 (円)	帳簿価額 金額 (円)	評価額 単価 (円)	評価額 金額 (円)	投資 比率 (%)
1	日本	株式	三菱UFJフィナンシャル・グループ	銀行業	1,945,300	777.70	1,512,859,810	743.70	1,446,719,610	4.27
2	日本	株式	トヨタ自動車	輸送用機器	147,700	8,063.00	1,190,905,100	8,383.00	1,238,169,100	3.66
3	日本	株式	SUMCO	金属製品	544,500	2,384.70	1,298,469,150	2,019.00	1,099,345,500	3.25
4	日本	株式	本田技研工業	輸送用機器	278,700	3,955.42	1,102,377,377	3,903.00	1,087,766,100	3.21
5	日本	株式	日本電信電話	情報・通信業	124,400	7,420.00	923,048,000	7,397.00	920,186,800	2.72
6	日本	株式	日産自動車	輸送用機器	625,200	1,264.00	790,252,800	1,224.00	765,244,800	2.26
7	日本	株式	オリックス	その他金融業	452,900	1,700.16	770,002,990	1,688.50	764,721,650	2.26
8	日本	株式	三菱商事	卸売業	303,800	2,390.50	726,233,900	2,420.50	735,347,900	2.17
9	日本	株式	住友電気工業	非鉄金属	454,200	1,551.00	704,464,200	1,575.00	715,365,000	2.11
10	日本	株式	ブリヂストン	ゴム製品	139,000	4,584.00	637,176,000	4,816.00	669,424,000	1.98
11	日本	株式	日立製作所	電気機器	799,000	818.00	653,582,000	823.20	657,736,800	1.94
12	日本	株式	三井住友フィナンシャルグループ	銀行業	141,900	4,759.50	675,373,050	4,601.50	652,952,850	1.93
13	日本	株式	キヤノン	電気機器	150,200	3,889.00	584,127,800	4,248.00	638,049,600	1.88
14	日本	株式	ヤマダ電機	小売業	1,268,500	519.00	658,351,500	495.00	627,907,500	1.85
15	日本	株式	ソニー	電気機器	195,300	3,414.50	666,851,850	3,190.00	623,007,000	1.84
16	日本	株式	アステラス製薬	医薬品	313,700	1,901.00	596,343,700	1,967.50	617,204,750	1.82
17	日本	株式	東海旅客鉄道	陸運業	27,600	22,250.00	614,100,000	21,745.00	600,162,000	1.77
18	日本	株式	JXホールディングス	石油・石炭製品	1,275,400	484.90	618,441,460	462.20	589,489,880	1.74
19	日本	株式	マツダ	輸送用機器	230,900	2,556.00	590,180,400	2,439.00	563,165,100	1.66
20	日本	株式	任天堂	その他製品	31,400	12,895.13	404,907,145	17,675.00	554,995,000	1.64
21	日本	株式	ソフトバンク	情報・通信業	77,100	7,367.00	567,995,700	6,980.00	538,158,000	1.59
22	日本	株式	東芝	電気機器	1,067,000	492.17	525,152,600	504.20	537,981,400	1.59
23	日本	株式	NTTドコモ	情報・通信業	249,100	2,124.50	529,212,950	2,085.50	519,498,050	1.53
24	日本	株式	三菱電機	電気機器	349,000	1,401.00	488,949,000	1,428.50	498,546,500	1.47
25	日本	株式	SCREENホールディングス	電気機器	540,000	834.57	450,669,062	910.00	491,400,000	1.45
26	日本	株式	富士通	電気機器	573,000	720.90	413,075,700	819.10	469,344,300	1.38
27	日本	株式	ジェイテクト	機械	249,500	1,875.00	467,812,500	1,876.00	468,062,000	1.38
28	日本	株式	アイシン精機	輸送用機器	102,100	4,405.00	449,750,500	4,360.00	445,156,000	1.31
29	日本	株式	東レ	繊維製品	436,000	993.10	432,991,600	1,007.00	439,052,000	1.29
30	日本	株式	しまむら	小売業	37,200	11,590.00	431,148,000	11,120.00	413,664,000	1.22

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。
種類別及び業種別の投資比率

2015年 3月31日現在
種類	国内/外国	業種	投資比率(%)
株式	国内	輸送用機器	14.12
		電気機器	13.83
		銀行業	8.60
		情報・通信業	8.59
		化学	4.86
		小売業	4.68
		医薬品	4.46
		不動産業	3.49
		陸運業	3.44
		金属製品	3.25
		機械	2.63
		卸売業	2.61
		非鉄金属	2.55
		その他金融業	2.26
		繊維製品	2.21
		ゴム製品	1.98
		電気・ガス業	1.87
		保険業	1.79
		石油・石炭製品	1.74
		食料品	1.66
		その他製品	1.64
		パルプ・紙	1.23
		ガラス・土石製品	1.06
		海運業	0.98
		鉄鋼	0.63
		精密機器	0.51
		証券、商品先物取引業	0.50
		建設業	0.43
		鉱業	0.39
		空運業	0.32
		小計	98.47
合計			98.47

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。
② 投資不動産物件
該当事項はありません。
③ その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。