純資産

有報情報

#1 その他投資資産の主要なもの（連結）

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。
(注2)株価指数先物取引の時価については、原則として当該日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しています。このような時価が発表されていない場合には、当該日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しています。

2015/04/10 9:04

#2 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

(親投資信託を除きます。)

		(単位:百万円)
種 類	本 数	純資産総額
追加型株式投資信託	51	605,346

(注)純資産総額は百万円未満を切捨てしています。

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#3 投資制限（連結）

②デリバティブ取引の利用はヘッジ目的に限定しません。
③新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の20%以下とします。
④同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。

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#4 投資方針（連結）

1)運用にあたっては、主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、わが国の短期公社債、短期金融資産等に投資を行うとともに、日経平均株価先物取引の売建てを行います。
2)日経平均株価先物取引の売建ての額は、原則として投資信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行います。
3)短期公社債の組入れにあたっては、原則、残存期間1年以内のものとし、取得時において、いずれかの信用格付業者等からA格相当以上の信用格付を得ている銘柄に限定します。

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#5 投資有価証券の主要銘柄（連結）

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。

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#6 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

平成27年1月30日現在
コール・ローン等およびその他の資産(負債控除後)		68,110,733	18.49
合 計(純資産総額)		368,433,599	100.00
(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。

(参考)しんきん短期国内債券マザーファンド

		平成27年1月30日現在
コール・ローン等およびその他の資産(負債控除後)		763,939,596	1.73
合 計(純資産総額)		44,259,100,596	100.00

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価金額の比率です。

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#7 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

当中間会計期間末平成26年9月30日
負債合計		634,341
(純資産の部)
株主資本

(2)中間損益計算書

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#8 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

区分	前期(平成26年1月14日現在)	当期(平成27年1月13日現在)
※1 信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額及び期中一部解約元本額	期首元本額500,000,000円期中追加設定元本額80,010,476円期中一部解約元本額14,929,773円	期首元本額565,080,703円期中追加設定元本額192,754,934円期中一部解約元本額100,831,568円
※2 元本の欠損	貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は186,131,413円であります。	貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は284,288,951円であります。
※3 計算期間末日における受益権の総数	565,080,703口	657,004,069口

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

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#9 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】
平成27年1月末日、同日前1年以内における各月末および各計算期間末の純資産総額ならびに基準価額の推移は以下のとおりです。

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#10 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】(平成27年1月30日現在)
しんきん225ベア・ファンド

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#11 資産の評価（連結）

・基準価額は、委託会社によって毎営業日算出されます。
・基準価額とは、投資信託財産に属する資産を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
・基準価額は、委託会社および販売会社に問い合わせることにより知ることができるほか、原則として日本経済新聞朝刊に掲載されます。

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#12 附属明細表（連結）

(1)貸借対照表

区分		平成26年1月14日現在	平成27年1月13日現在
負債合計		599,832,000	―
純資産の部
元本等

(2)注記表
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)

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