② 代替手法およびレバレッジに関するリスク
当ファンドが主要投資対象とする外国投資信託は、先物取引やデリバティブ取引等を通じて買い持ちポジション、あるいは売り持ちポジションを構築することにより、様々な市場環境の下での収益獲得を目指します。よって、投資対象としている市場が上昇した場合でも、収益が得られない場合や損失が発生する場合があります。また、外国投資信託の純資産総額に対して大きな取引および建玉を発生させる(レバレッジを利用した)運用を行うため、価格が予想した方向と反対に動いた場合に、レバレッジを利用していない場合に比べて大きい損失を被ることがあります。
③ 株価およびボラティリティ変動リスク

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#4 投資制限（連結）

(イ)委託会社は、投資信託財産の効率的な運用に資するため、公社債の借入の指図をすることができます。なお、当該公社債の借入れを行うに当たり担保の提供が必要を認めたときは、担保の提供の指図を行うものとします。
(ロ)上記(イ)の指図は、当該借入れにかかる公社債の時価総額が投資信託財産の純資産総額の範囲内とします。
(ハ)投資信託財産の一部解約等の事由により、上記(ロ)の借入れにかかる公社債の時価総額が投資信託財産の純資産総額を超えることとなった場合には、委託会社は、すみやかにその超える額に相当する借入れた公社債の一部を返還するための指図をするものとします。

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#5 投資対象（連結）

1)マン・ファンズ・Ⅵ・ピーエルシー - マン・オルタナティブ・スタイル・リスク・プレミア(クラスI H 日本円シェアーズ)

ファンド名	マン・ファンズ・Ⅵ・ピーエルシー - マン・オルタナティブ・スタイル・リスク・プレミア(クラス I H 日本円シェアーズ)Man Funds Ⅵ plc - Man Alternative Style Risk Premia (Class I H JPY Shares)
運用目的および主な運用方針	・複数の戦略を通して多様な資産に資金を振り分けることにより、市場環境にかかわらず中期的にプラスのリターンを確保することを目指して運用を行います。・各戦略は以下の4つのファクターに分類され、それぞれにおいて、超過収益の源泉となると考えられる市場特性を利用した運用を行います。いずれもあらかじめ定められたルールに基づいて投資機会が特定され、システマチックに運用を行います。・各戦略の配分については、原則として相対的に低いリスク特性を持つ戦略の配分を、相対的にリスクの高いリスク特性を持つ戦略の配分に比べて高くする等の調整を行うことで、戦略毎に想定されるリスクを概ね均等に分散することを目指します。
主な投資制限	・デリバティブの利用は、ヘッジ目的に限定しません。・店頭デリバティブ取引における取引の相手方に対するエクスポージャーは純資産総額の10%を超えないものとします。・外国為替取引はヘッジ目的に限定しません。・純資産総額の10%を超える借入は行いません。
分配方針	原則として分配は行いません。
申込手数料	ありません。
運用報酬等	管理報酬:純資産総額に対して年1.0%事務代行会社報酬・事務支援サービス費用:純資産総額に対して上限年0.3%保管会社報酬:純資産総額に対して上限年0.04%その他費用:投資信託財産に関する租税、組入有価証券の売買時の売買委託手数料、借入金の利息、クリアリング・ファンドの登録に係る費用、監査法人への報酬、弁護士費用等※なお、管理報酬、事務代行会社報酬・事務支援サービス費用、保管会社報酬、その他費用(組入有価証券の売買時の売買委託手数料を除く)の総額は、当面上限年1.2%となります。今後、この数値は見直される場合があります。
信託財産留保額	ありません。

2)楽天・国内マネー・マザーファンド

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#6 投資方針（連結）

3) 別に定める投資信託証券において、ヘッジ目的以外の為替取引を行うことがあります。
4) 別に定める投資信託証券においては、原則として当該別に定める投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替リスクの低減をはかります。
5) 資金動向、市況動向等に急激な変化が生じたとき等ならびに投資信託財産の規模によっては、また、やむを得ない事情が発生した場合には、上記の運用ができない場合があります。

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#7 投資有価証券の主要銘柄（連結）

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。

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#8 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

		(平成30年12月28日現在)
短期金融資産、その他(負債控除後)	11,925,444	1.31
純資産総額	911,918,822	100.00

(注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。
(注2)投資資産の内書きの時価および投資比率は、当該資産の地域別の内訳です。

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#9 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

		(単位:千円)
負債合計		197,717
純資産の部
株主資本

(2)中間損益計算書

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#10 注記表（連結）

(貸借対照表に関する注記)

項目		当期平成30年11月20日現在
1.	計算期間末日における受益権の総数	1,175,064,570口
2.3.	元本の欠損計算期間末日における1口当たり純資産額(1万口当たり純資産額)	貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は127,471,924円であります。0.8915円(8,915円)

(損益及び剰余金計算書に関する注記)

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#11 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】
平成30年12月28日現在および同日前1年以内における各月末営業日及び各計算期間末の純資産の推移は次の通りです。

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#12 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】
「楽天グローバル・プレミア・ファンド(ロボット自動運用型)」

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#13 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

			(単位:千円)
純資産の部
株主資本

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#14 資産の評価（連結）

(1)【資産の評価】
・基準価額とは、投資信託財産に属する資産(受入担保代用有価証券および借入有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価または一部償却原価法により評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
・基準価額は、毎営業日に算出されます。委託会社または販売会社にお問い合わせください。また、基準価額は、原則として翌日付の日本経済新聞朝刊に掲載されます。なお、基準価額は1万口単位で表示されたものが発表されます。

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#15 附属明細表（連結）

(1)貸借対照表

区分	平成30年11月20日現在
区分	金額(円)
負債合計	122,371,501
純資産の部
元本等

(注)親投資信託の計算期間は、原則として毎年6月16日から翌年6月15日までであります。
(2)注記表

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#16 （参考）マザーファンド、運用状況（連結）

(1)投資状況

	(平成30年12月28日現在)
短期金融資産、その他(負債控除後)	484,958,238	32.65
純資産総額	1,485,273,153	100.00

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