有価証券報告書-第53期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、機械装置及び平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	5年～50年
機械装置	2年～10年

(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年(社内における利用可能期間)
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。