構築物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 188億5700万
- 2015年3月31日 +2.31%
- 192億9300万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産の売却に伴う利益であり、科目別内訳は次のとおりであります。2015/06/29 16:09
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 -百万円 17百万円 機械装置及び運搬具 65 37 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産の除却による損失であり、科目別内訳は次のとおりであります。2015/06/29 16:09
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 建物及び構築物 263百万円 222百万円 機械装置及び運搬具 225 377 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2015/06/29 16:09
上記のうち( )内書は、鉱業財団及び工場財団を示しております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 現金及び預金 83百万円 (-百万円) 1百万円 (-百万円) 建物及び構築物 23,709 (23,709 ) 21,956 (21,956 ) 機械装置及び運搬具 25,147 (25,147 ) 18,651 (18,651 )
担保付債務は、次のとおりであります。 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- ※2 構築物の当期増加額のうち、主なものは下記のとおりであります。2015/06/29 16:09
(単位:百万円) - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)2015/06/29 16:09
賃貸不動産については、賃貸借契約の終了により解約後の使用が見込まれないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は正味売却価額により測定し、帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に計上しております。正味売却価額は、第三者による鑑定評価額又はそれに準じる方法により算定しております。用途 場所 種類 減損損失(百万円) 賃貸不動産 茨城県鹿嶋市 土地建物構築物機械装置 132628700 粉体材料製造設備 愛媛県新居浜市 建物構築物機械装置車両運搬具工具器具備品 462630900 遊休地 北海道千歳市 土地 42
粉体材料製造設備については、乾式ニッケル粉の販売量の回復が見込まれないことから、設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。回収可能価額は使用価値により測定し、帳簿価額との差額を減損損失として特別損失に計上しております。使用価値は、将来キャッシュフローを7.75%で割り引いて算定しております。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2015/06/29 16:09
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~22年