社債
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 100億1400万
- 2009年3月31日 -99.93%
- 700万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 100億
- 2011年3月31日 ±0%
- 100億
- 2012年3月31日 ±0%
- 100億
- 2013年3月31日 ±0%
- 100億
- 2015年3月31日 ±0%
- 100億
- 2016年3月31日 ±0%
- 100億
- 2017年3月31日 ±0%
- 100億
- 2018年3月31日 ±0%
- 100億
- 2019年3月31日 ±0%
- 100億
- 2020年3月31日 +100%
- 200億
- 2021年3月31日 ±0%
- 200億
- 2022年3月31日 +50%
- 300億
- 2023年3月31日 -33.33%
- 200億
- 2024年3月31日 -50%
- 100億
個別
- 2008年3月31日
- 100億
- 2010年3月31日 ±0%
- 100億
- 2011年3月31日 ±0%
- 100億
- 2012年3月31日 ±0%
- 100億
- 2013年3月31日 ±0%
- 100億
- 2015年3月31日 ±0%
- 100億
- 2016年3月31日 ±0%
- 100億
- 2017年3月31日 ±0%
- 100億
- 2018年3月31日 ±0%
- 100億
- 2019年3月31日 ±0%
- 100億
- 2020年3月31日 +100%
- 200億
- 2021年3月31日 ±0%
- 200億
- 2022年3月31日 +50%
- 300億
- 2023年3月31日 -33.33%
- 200億
- 2024年3月31日 -50%
- 100億
有報情報
- #1 その他の参考情報(連結)
- 価証券報告書及びその添付書類、有価証券報告書の確認書
事業年度 第120期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023年6月29日関東財務局長に提出
(2)内部統制報告書
事業年度 第120期(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)
2023年6月29日関東財務局長に提出
(3)四半期報告書、四半期報告書の確認書
第121期第1四半期(自 2023年4月1日 至 2023年6月30日)
2023年8月9日関東財務局長に提出
第121期第2四半期(自 2023年7月1日 至 2023年9月30日)
2023年11月13日関東財務局長に提出
第121期第3四半期(自 2023年10月1日 至 2023年12月31日)
2024年2月13日関東財務局長に提出
(4)臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
2023年6月28日関東財務局長に提出
(5)訂正発行登録書(社債)
2023年6月28日関東財務局長に提出
(6)有価証券届出書(参照方式)及びその添付書類
譲渡制限付株式報酬としての自己株式の処分
2023年7月11日関東財務局長に提出2024/06/25 11:24 - #2 社債明細表、連結財務諸表(連結)
- 【社債明細表】2024/06/25 11:24
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財務活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/25 11:24
財務活動による資金は59,204百万円の支出(前期比39,445百万円支出増)となりました。主に、有利子負債の減少38,792百万円、社債の償還による支出10,000百万円、及び配当金の支払7,980百万円等によるものです。
b 資本の財源及び資金の流動性に係る情報 - #4 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等(連結)
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2024/06/25 11:24
該当事項はありません。 - #5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、資金運用については短期的な預金、現先取引にて行うこととしています。2024/06/25 11:24
一方、資金調達については、銀行借入を中心として社債、電子コマーシャル・ペーパー等で実施し、調達手法や借入先、償還期間等の分散化を図ることを方針としています。
デリバティブについては、借入金利息、棚卸資産の販売額、購入額等の相場変動リスクを回避する目的で、対象取引の範囲内に限定して利用しており、投機的な取引は行っていません。