減損損失、持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
2008年3月
- 減損損失
- 2億6600万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 300万
2009年3月
- 減損損失
- 22億9000万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 600万
2010年3月
- 減損損失
- 8億5100万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
2011年3月
- 減損損失
- 1億1800万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
2012年3月
- 減損損失
- 1億200万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
2013年3月
- 減損損失
- 1億2200万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
2014年3月
2015年3月
- 減損損失
- 5億3600万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2016年3月
- 減損損失
- 17億9600万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2017年3月
- 減損損失
- 3億7700万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2018年3月
- 減損損失
- 2億7000万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2019年3月
- 減損損失
- 2億1200万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2020年3月
- 減損損失
- 11億8100万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
2021年3月
- 減損損失
- 22億5200万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
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2022年3月
- 減損損失
- 6億4400万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
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2023年3月
- 減損損失
- 58億2600万
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
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