5714 DOWA HD

時価

3456億円

PER 予

12.3倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.89倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.33%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、特別損失計他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		棚卸資産の増減額（△は増加）		特別損失計		社債の発行による収入
2008/03	3百万		33.8億		65.9億		-
2009/03	6百万	+100%	297億	+780.3%	176億	+167.8%	-
2010/03	0	-100%	-34.9億	赤転	44.8億	-74.6%	100億
2011/03	0		-231億	赤拡	65.2億	+45.7%	-
2012/03	0		72.9億	黒転	32.7億	-49.9%	-
2013/03	0		-68.4億	赤転	38.9億	+19.1%	-
2014/03	-		30.2億	黒転	25.6億	-34.3%	-
2015/03	-		-33.4億	赤転	45.7億	+78.7%	100億	±0%
2016/03	-		119億	黒転	52.9億	+15.7%	-
2017/03	-		-127億	赤転	16.4億	-69.1%	-
2018/03	-		-239億	赤拡	17.6億	+7.7%	-
2019/03	-		-135億	赤縮	18.8億	+6.5%	100億	±0%
2020/03	-		43.6億	黒転	22.7億	+21.2%	99.5億	-0.5%
2021/03	-		-895億	赤転	38億	+67%	-
2022/03	-		-230億	赤縮	20.5億	-45.9%	99.5億	±0%
2023/03	-		101億	黒転	102億	+398.1%	-
2024/03	-		619億	+515.2%	86.2億	-15.8%	-

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億7600万
特別損失計: 65億8700万
社債の発行による収入: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 297億1900万
特別損失計: 176億4200万
社債の発行による収入: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億9100万
特別損失計: 44億7700万
社債の発行による収入: 100億

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -230億5400万
特別損失計: 65億2400万
社債の発行による収入: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億8900万
特別損失計: 32億7000万
社債の発行による収入: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -68億3700万
特別損失計: 38億9300万
社債の発行による収入: -

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億2000万
特別損失計: 25億5700万
社債の発行による収入: -

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -33億3800万
特別損失計: 45億7000万
社債の発行による収入: 100億

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 118億6000万
特別損失計: 52億8700万
社債の発行による収入: -

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -127億3000万
特別損失計: 16億3600万
社債の発行による収入: -

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -239億3600万
特別損失計: 17億6200万
社債の発行による収入: -

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -134億7100万
特別損失計: 18億7700万
社債の発行による収入: 100億

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 43億6100万
特別損失計: 22億7400万
社債の発行による収入: 99億5300万

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -895億1100万
特別損失計: 37億9700万
社債の発行による収入: -

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -229億7700万
特別損失計: 20億5400万
社債の発行による収入: 99億5300万

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 100億6100万
特別損失計: 102億3000万
社債の発行による収入: -

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 618億9900万
特別損失計: 86億1600万
社債の発行による収入: -