5714 DOWA HD

時価

3553億円

PER 予

12.64倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.91倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.27%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、営業外費用計他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		棚卸資産の増減額（△は増加）		営業外費用計		新規連結による剰余金の増加
2008/03	3百万		33.8億		52.4億		47百万
2009/03	6百万	+100%	297億	+780.3%	88.9億	+69.6%	-
2010/03	0	-100%	-34.9億	赤転	52.8億	-40.6%	-
2011/03	0		-231億	赤拡	42.6億	-19.2%	-
2012/03	0		72.9億	黒転	44.1億	+3.4%	-
2013/03	0		-68.4億	赤転	38.7億	-12.2%	-
2014/03	-		30.2億	黒転	34.8億	-10.2%	-
2015/03	-		-33.4億	赤転	31.9億	-8.2%	-
2016/03	-		119億	黒転	36.9億	+15.5%	-
2017/03	-		-127億	赤転	30億	-18.6%	-
2018/03	-		-239億	赤拡	22.9億	-23.5%	-
2019/03	-		-135億	赤縮	27.8億	+21.4%	-
2020/03	-		43.6億	黒転	41.4億	+48.7%	-
2021/03	-		-895億	赤転	75.7億	+83%	-
2022/03	-		-230億	赤縮	26.5億	-65.1%	-
2023/03	-		101億	黒転	28.9億	+9.3%	-
2024/03	-		619億	+515.2%	31.6億	+9.3%	-

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億7600万
営業外費用計: 52億4100万
新規連結による剰余金の増加: 4700万

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 297億1900万
営業外費用計: 88億8700万
新規連結による剰余金の増加: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億9100万
営業外費用計: 52億7900万
新規連結による剰余金の増加: -

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -230億5400万
営業外費用計: 42億6400万
新規連結による剰余金の増加: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億8900万
営業外費用計: 44億800万
新規連結による剰余金の増加: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -68億3700万
営業外費用計: 38億7100万
新規連結による剰余金の増加: -

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億2000万
営業外費用計: 34億7500万
新規連結による剰余金の増加: -

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -33億3800万
営業外費用計: 31億9000万
新規連結による剰余金の増加: -

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 118億6000万
営業外費用計: 36億8500万
新規連結による剰余金の増加: -

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -127億3000万
営業外費用計: 29億9900万
新規連結による剰余金の増加: -

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -239億3600万
営業外費用計: 22億9300万
新規連結による剰余金の増加: -

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -134億7100万
営業外費用計: 27億8400万
新規連結による剰余金の増加: -

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 43億6100万
営業外費用計: 41億3900万
新規連結による剰余金の増加: -

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -895億1100万
営業外費用計: 75億7300万
新規連結による剰余金の増加: -

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -229億7700万
営業外費用計: 26億4500万
新規連結による剰余金の増加: -

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 100億6100万
営業外費用計: 28億9000万
新規連結による剰余金の増加: -

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 618億9900万
営業外費用計: 31億5900万
新規連結による剰余金の増加: -