持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、営業外費用計他1件
2008年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 33億7600万
- 営業外費用計
- 52億4100万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2009年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 297億1900万
- 営業外費用計
- 88億8700万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2010年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -34億9100万
- 営業外費用計
- 52億7900万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2011年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -230億5400万
- 営業外費用計
- 42億6400万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2012年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 72億8900万
- 営業外費用計
- 44億800万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2013年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -68億3700万
- 営業外費用計
- 38億7100万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- 0
2014年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 30億2000万
- 営業外費用計
- 34億7500万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2015年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -33億3800万
- 営業外費用計
- 31億9000万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2016年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 118億6000万
- 営業外費用計
- 36億8500万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2017年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -127億3000万
- 営業外費用計
- 29億9900万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2018年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -239億3600万
- 営業外費用計
- 22億9300万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2019年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -134億7100万
- 営業外費用計
- 27億8400万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2020年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 43億6100万
- 営業外費用計
- 41億3900万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2021年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -895億1100万
- 営業外費用計
- 75億7300万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2022年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -229億7700万
- 営業外費用計
- 26億4500万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2023年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 100億6100万
- 営業外費用計
- 28億9000万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -
2024年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 618億9900万
- 営業外費用計
- 31億5900万
- 海外投資等損失準備金の取崩
- -