5714 DOWA HD

時価

3483億円

PER 予

12.39倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.9倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.31%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、営業外費用計他1件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		棚卸資産の増減額（△は増加）		営業外費用計		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル
2008/03	3百万		33.8億		52.4億		-
2009/03	6百万	+100%	297億	+780.3%	88.9億	+69.6%	-
2010/03	0	-100%	-34.9億	赤転	52.8億	-40.6%	-
2011/03	0		-231億	赤拡	42.6億	-19.2%	-
2012/03	0		72.9億	黒転	44.1億	+3.4%	-
2013/03	0		-68.4億	赤転	38.7億	-12.2%	372億
2014/03	-		30.2億	黒転	34.8億	-10.2%	369億	-0.8%
2015/03	-		-33.4億	赤転	31.9億	-8.2%	382億	+3.3%
2016/03	-		119億	黒転	36.9億	+15.5%	359億	-5.8%
2017/03	-		-127億	赤転	30億	-18.6%	367億	+2.1%
2018/03	-		-239億	赤拡	22.9億	-23.5%	391億	+6.6%
2019/03	-		-135億	赤縮	27.8億	+21.4%	394億	+0.8%
2020/03	-		43.6億	黒転	41.4億	+48.7%	446億	+13.1%
2021/03	-		-895億	赤転	75.7億	+83%	483億	+8.3%
2022/03	-		-230億	赤縮	26.5億	-65.1%	519億	+7.5%
2023/03	-		101億	黒転	28.9億	+9.3%	601億	+15.9%
2024/03	-		619億	+515.2%	31.6億	+9.3%	-

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億7600万
営業外費用計: 52億4100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 297億1900万
営業外費用計: 88億8700万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億9100万
営業外費用計: 52億7900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -230億5400万
営業外費用計: 42億6400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億8900万
営業外費用計: 44億800万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -68億3700万
営業外費用計: 38億7100万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 372億3900万

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億2000万
営業外費用計: 34億7500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 369億4400万

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -33億3800万
営業外費用計: 31億9000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 381億7900万

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 118億6000万
営業外費用計: 36億8500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 359億4800万

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -127億3000万
営業外費用計: 29億9900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 367億700万

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -239億3600万
営業外費用計: 22億9300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 391億2000万

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -134億7100万
営業外費用計: 27億8400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 394億2100万

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 43億6100万
営業外費用計: 41億3900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 445億7300万

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -895億1100万
営業外費用計: 75億7300万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 482億5200万

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -229億7700万
営業外費用計: 26億4500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 518億9300万

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 100億6100万
営業外費用計: 28億9000万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: 601億3700万

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 618億9900万
営業外費用計: 31億5900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 環境・リサイクル: -