持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、その他資本剰余金他1件
2007年3月
2008年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 33億7600万
- その他資本剰余金
- 172億5700万
- 減価償却費 - 電子材料
- -
2009年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 297億1900万
- その他資本剰余金
- 172億5100万
- 減価償却費 - 電子材料
- -
2010年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -34億9100万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- -
2011年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -230億5400万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- -
2012年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 72億8900万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- -
2013年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -68億3700万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 27億9000万
2014年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 30億2000万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 26億1800万
2015年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -33億3800万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 25億3400万
2016年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 118億6000万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 24億6100万
2017年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -127億3000万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 23億9800万
2018年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -239億3600万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 27億1700万
2019年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -134億7100万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 28億9800万
2020年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 43億6100万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 31億6200万
2021年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -895億1100万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 29億6900万
2022年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -229億7700万
- その他資本剰余金
- 172億5200万
- 減価償却費 - 電子材料
- 39億4700万
2023年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 100億6100万
- その他資本剰余金
- 172億9900万
- 減価償却費 - 電子材料
- 35億5200万