5714 DOWA HD

時価

3572億円

PER 予

12.71倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.92倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.26%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、その他資本剰余金他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		棚卸資産の増減額（△は増加）		その他資本剰余金		新株の発行（新株予約権の行使）
2007/03	-		-		173億		-
2008/03	3百万		33.8億		173億	-0%	-
2009/03	6百万	+100%	297億	+780.3%	173億	-0%	-
2010/03	0	-100%	-34.9億	赤転	173億	+0%	0
2011/03	0		-231億	赤拡	173億	±0%	-
2012/03	0		72.9億	黒転	173億	±0%	-
2013/03	0		-68.4億	赤転	173億	±0%	-
2014/03	-		30.2億	黒転	173億	±0%	-
2015/03	-		-33.4億	赤転	173億	±0%	-
2016/03	-		119億	黒転	173億	±0%	-
2017/03	-		-127億	赤転	173億	±0%	-
2018/03	-		-239億	赤拡	173億	±0%	-
2019/03	-		-135億	赤縮	173億	±0%	-
2020/03	-		43.6億	黒転	173億	±0%	-
2021/03	-		-895億	赤転	173億	±0%	-
2022/03	-		-230億	赤縮	173億	±0%	-
2023/03	-		101億	黒転	173億	+0.3%	-
2024/03	-		619億	+515.2%	-		-

2007年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -
その他資本剰余金: 172億5800万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億7600万
その他資本剰余金: 172億5700万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 297億1900万
その他資本剰余金: 172億5100万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億9100万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: 0

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -230億5400万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億8900万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -68億3700万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億2000万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -33億3800万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 118億6000万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -127億3000万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -239億3600万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -134億7100万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 43億6100万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -895億1100万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -229億7700万
その他資本剰余金: 172億5200万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 100億6100万
その他資本剰余金: 172億9900万
新株の発行（新株予約権の行使）: -

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 618億9900万
その他資本剰余金: -
新株の発行（新株予約権の行使）: -