持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、商品及び製品
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 600万
- 商品及び製品
- 167億1500万
2010年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 商品及び製品
- 193億5700万
2011年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 商品及び製品
- 160億2100万
2012年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 商品及び製品
- 202億7500万
2013年3月
2014年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 215億7000万
2015年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 223億600万
2016年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 215億8600万
2017年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 233億3600万
2018年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 275億5000万
2019年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 294億6100万
2020年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 294億1600万
2021年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 449億800万
2022年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 540億2600万
2023年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 642億3600万
2024年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 商品及び製品
- 435億5100万