持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、研究開発費
- 【期間】
- 通期
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- 0
- 研究開発費
- 42億9800万
2014年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 40億7800万
2015年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 41億9900万
2016年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 45億5200万
2017年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 48億3400万
2018年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 48億7400万
2019年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 51億7100万
2020年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 55億5400万
2021年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 57億8100万
2022年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 58億9400万
2023年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 66億6600万
2024年3月
- 持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加
- -
- 研究開発費
- 67億9100万