5714 DOWA HD

時価

3033億円

PER 予

10.79倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.66%

ROE 予

7.1%

ROA 予

4.06%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、研究開発費

【期間】

通期

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		研究開発費
2008/03	3百万		-
2009/03	6百万	+100%	-
2010/03	0	-100%	-
2011/03	0		-
2012/03	0		-
2013/03	0		43億
2014/03	-		40.8億	-5.1%
2015/03	-		42億	+3%
2016/03	-		45.5億	+8.4%
2017/03	-		48.3億	+6.2%
2018/03	-		48.7億	+0.8%
2019/03	-		51.7億	+6.1%
2020/03	-		55.5億	+7.4%
2021/03	-		57.8億	+4.1%
2022/03	-		58.9億	+2%
2023/03	-		66.7億	+13.1%
2024/03	-		67.9億	+1.9%

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
研究開発費: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
研究開発費: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
研究開発費: -

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
研究開発費: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
研究開発費: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
研究開発費: 42億9800万

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 40億7800万

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 41億9900万

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 45億5200万

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 48億3400万

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 48億7400万

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 51億7100万

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 55億5400万

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 57億8100万

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 58億9400万

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 66億6600万

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
研究開発費: 67億9100万