5714 DOWA HD

時価

3637億円

PER 予

12.94倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.94倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.22%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理、売上債権の増減額（△は増加）、持分法の適用範囲の変動他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理		売上債権の増減額（△は増加）		持分法の適用範囲の変動		貸倒引当金の増減額（△は減少）
2008/03	-		2.12億		-		45百万
2009/03	-		432億	大幅増	-		75百万	+66.7%
2010/03	-		-163億	赤転	-126百万		183百万	+144%
2011/03	-		-45.7億	赤縮	-		97百万	-47%
2012/03	-		-43億	赤縮	-		18百万	-81.4%
2013/03	27.6億		-114億	赤拡	54百万	黒転	18百万	±0%
2014/03	19.2億	-30.2%	9.33億	黒転	-		-
2015/03	43.3億	+125.3%	-4.37億	赤転	-		73百万	+305.6%
2016/03	24.7億	-43.1%	106億	黒転	-		-24百万	赤転
2017/03	33.4億	+35.3%	-182億	赤転	-		-62百万	赤拡
2018/03	45.5億	+36.2%	-73.1億	赤縮	-		86百万	黒転
2019/03	48.7億	+7.1%	24.4億	黒転	-		-42百万	赤転
2020/03	43.4億	-10.9%	85.5億	+251.3%	-		207百万	黒転
2021/03	16億	-63.1%	-91.5億	赤転	-		-120百万	赤転
2022/03	15.5億	-3.6%	-154億	赤拡	-		-60百万	赤縮
2023/03	15.2億	-1.6%	104億	黒転	-		-7百万	赤縮
2024/03	-		49.5億	-52.6%	-		-40百万	赤拡

2008年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: 2億1200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 4500万

2009年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: 431億7200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 7500万

2010年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: -162億5600万
持分法の適用範囲の変動: -1億2600万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1億8300万

2011年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: -45億6900万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 9700万

2012年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: -42億9500万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1800万

2013年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 27億5600万
売上債権の増減額（△は増加）: -114億200万
持分法の適用範囲の変動: 5400万
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 1800万

2014年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 19億2400万
売上債権の増減額（△は増加）: 9億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -

2015年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 43億3400万
売上債権の増減額（△は増加）: -4億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 7300万

2016年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 24億6700万
売上債権の増減額（△は増加）: 106億900万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -2400万

2017年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 33億3800万
売上債権の増減額（△は増加）: -182億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6200万

2018年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 45億4700万
売上債権の増減額（△は増加）: -73億800万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 8600万

2019年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 48億7000万
売上債権の増減額（△は増加）: 24億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4200万

2020年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 43億3900万
売上債権の増減額（△は増加）: 85億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: 2億700万

2021年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 16億300万
売上債権の増減額（△は増加）: -91億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -1億2000万

2022年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 15億4500万
売上債権の増減額（△は増加）: -154億1200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -6000万

2023年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: 15億2100万
売上債権の増減額（△は増加）: 104億4000万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -700万

2024年3月

有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 熱処理: -
売上債権の増減額（△は増加）: 49億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
貸倒引当金の増減額（△は減少）: -4000万