日鉄鉱業(1515)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 65億6500万
- 2009年3月31日 +9.46%
- 71億8600万
- 2010年3月31日 +0.57%
- 72億2700万
- 2011年3月31日 +0.37%
- 72億5400万
- 2012年3月31日 -4.51%
- 69億2700万
- 2013年3月31日 +3.75%
- 71億8700万
- 2014年3月31日 -2.7%
- 69億9300万
- 2015年3月31日 -0.83%
- 69億3500万
- 2016年3月31日 -4.74%
- 66億600万
- 2017年3月31日 +3.77%
- 68億5500万
- 2018年3月31日 -7.82%
- 63億1900万
- 2019年3月31日 +8.01%
- 68億2500万
- 2020年3月31日 -2.27%
- 66億7000万
- 2021年3月31日 -6.87%
- 62億1200万
- 2022年3月31日 -2.77%
- 60億4000万
- 2023年3月31日 -1.34%
- 59億5900万
- 2024年3月31日 -1.38%
- 58億7700万
- 2025年3月31日 +2.62%
- 60億3100万
- 2026年3月31日 -3.12%
- 58億4300万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2 現在休止中の主要な設備はありません。2026/06/24 13:52
3 土地及び建物等の一部を賃借しております。年間賃借料は853百万円となっております。賃借している土地の面積については、[ ]で外書しております。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 13:52
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(2016年3月31日以前に取得した附属設備を除く)及び賃貸事業用の建物(附属設備を含む)並びに2016年4月1日以降に取得した構築物(主要坑道を除く)は定額法、構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地は生産高比例法)を採用し、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/24 13:52
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 110 百万円 77 百万円 機械装置及び運搬具 178 205 - #4 担保に供している資産の注記
- 担保資産2026/06/24 13:52
担保付債務前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 建物 14 百万円 0 百万円 一般用地 293 293
- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 13:52
① 建物(1998年4月1日以降に取得した建物(2016年3月31日以前に取得した附属設備を除く)及び賃貸事
業用建物(附属設備を含む))並びに構築物(2016年4月1日以降に取得した構築物(主要坑道を除く))