	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	52百万円	45百万円
機械装置及び運搬具	83	87

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#4 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
建物	418百万円	383百万円
構築物	3	2

担保付債務

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#5 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社	賃貸店舗建替増床工事	168百万円
構築物	本社	補充生産井NT-A9掘削工事	938
	尻屋	生産設備撤去費用(資産除去債務に係る固定資産)	1,177
機械及び装置	本社	釜石太陽光発電設備設置	711
		上穂波太陽光発電設備設置	634
		野木太陽光発電設備設置	508
	鳥形山	タイヤショベル更新	333
	尻屋	特高変電所更新	159
工具、器具及び備品	本社	温度圧力流量検層器更新	103
一般用地	本社	社宅建設用地買収	267
建設仮勘定	本社	補充生産井NT-A9掘削工事	907
		釜石太陽光発電設備設置	753
		野木太陽光発電設備設置	603
		社宅建設用地買収	267
		袖ヶ浦社有地有効利用工事	190
		賃貸店舗建替増床工事	173
	鳥形山	タイヤショベル更新	333
	尻屋	特高変電所更新	160
	長尾山	1次破砕設備設置	224

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

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#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した附属設備を除く建物及び附属設備を含む賃貸事業用の建物は定額法、構築物の一部(主要坑道)及び鉱業用地は生産高比例法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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