- 1515
- 2026/10/16
- 時価
- 2356億円
- PER 予
- 19.02倍
- 2010年以降
- 3.56-27.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.44倍
- 2010年以降
- 0.26-2.27倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.1%
- ROE 予
- 7.59%
- ROA 予
- 3.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日鉄鉱業(1515)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 40億1400万
- 2009年3月31日 -19.81%
- 32億1900万
- 2010年3月31日 -6.28%
- 30億1700万
- 2010年12月31日 -13.36%
- 26億1400万
- 2011年3月31日 -4.71%
- 24億9100万
- 2011年6月30日 -0.76%
- 24億7200万
- 2011年9月30日 -4.89%
- 23億5100万
- 2011年12月31日 -6.68%
- 21億9400万
- 2012年3月31日 +5.65%
- 23億1800万
- 2012年6月30日 +3.45%
- 23億9800万
- 2012年9月30日 -4.34%
- 22億9400万
- 2012年12月31日 -3.71%
- 22億900万
- 2013年3月31日 +7.92%
- 23億8400万
- 2013年6月30日 +4.57%
- 24億9300万
- 2013年9月30日 +5.46%
- 26億2900万
- 2013年12月31日 -22.67%
- 20億3300万
- 2014年3月31日 -3.84%
- 19億5500万
- 2014年6月30日 -12.69%
- 17億700万
- 2014年9月30日 -1.87%
- 16億7500万
- 2014年12月31日 -1.67%
- 16億4700万
- 2015年3月31日 +1.34%
- 16億6900万
- 2015年6月30日 -4.61%
- 15億9200万
- 2015年9月30日 -4.15%
- 15億2600万
- 2015年12月31日 -4.98%
- 14億5000万
- 2016年3月31日 -2.21%
- 14億1800万
- 2016年6月30日 -2.89%
- 13億7700万
- 2016年9月30日 +75.24%
- 24億1300万
- 2016年12月31日 -3.27%
- 23億3400万
- 2017年3月31日 +7.54%
- 25億1000万
- 2017年6月30日 -4.66%
- 23億9300万
- 2017年9月30日 -1.96%
- 23億4600万
- 2017年12月31日 +60.49%
- 37億6500万
- 2018年3月31日 -1.27%
- 37億1700万
- 2018年6月30日 -6.38%
- 34億8000万
- 2018年9月30日 +1.9%
- 35億4600万
- 2018年12月31日 +2.17%
- 36億2300万
- 2019年3月31日 -0.97%
- 35億8800万
- 2019年6月30日 -0.11%
- 35億8400万
- 2019年9月30日 -2.59%
- 34億9100万
- 2019年12月31日 -0.32%
- 34億8000万
- 2020年3月31日 -0.03%
- 34億7900万
- 2020年6月30日 -0.29%
- 34億6900万
- 2020年9月30日 +0.49%
- 34億8600万
- 2020年12月31日 -2.04%
- 34億1500万
- 2021年3月31日 -2.52%
- 33億2900万
- 2021年6月30日 +5.71%
- 35億1900万
- 2021年9月30日 -0.31%
- 35億800万
- 2021年12月31日 +0.68%
- 35億3200万
- 2022年3月31日 +2.15%
- 36億800万
- 2022年6月30日 +5.4%
- 38億300万
- 2022年9月30日 +9.83%
- 41億7700万
- 2022年12月31日 +5.08%
- 43億8900万
- 2023年3月31日 -7.81%
- 40億4600万
- 2023年6月30日 +0.25%
- 40億5600万
- 2023年9月30日 +6.53%
- 43億2100万
- 2023年12月31日 -0.14%
- 43億1500万
- 2024年3月31日 -6.44%
- 40億3700万
- 2024年6月30日 +2.5%
- 41億3800万
- 2024年9月30日 +2.22%
- 42億3000万
- 2024年12月31日 -13.14%
- 36億7400万
- 2025年3月31日 +5.66%
- 38億8200万
- 2025年6月30日 -5.72%
- 36億6000万
- 2025年9月30日 -4.29%
- 35億300万
- 2025年12月31日 +5.11%
- 36億8200万
- 2026年3月31日 +2.66%
- 37億8000万
- 2026年6月30日 +52.96%
- 57億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4600万
- 2009年3月31日 -0.87%
- 3億4300万
- 2010年3月31日 -1.17%
- 3億3900万
- 2011年3月31日 -0.88%
- 3億3600万
- 2012年3月31日 -0.89%
- 3億3300万
- 2013年3月31日 -1.2%
- 3億2900万
- 2014年3月31日 ±0%
- 3億2900万
- 2015年3月31日 -0.91%
- 3億2600万
- 2016年3月31日 -0.61%
- 3億2400万
- 2017年3月31日 -0.62%
- 3億2200万
- 2018年3月31日 -0.62%
- 3億2000万
- 2019年3月31日 -1.25%
- 3億1600万
- 2020年3月31日 -12.34%
- 2億7700万
- 2021年3月31日 -9.75%
- 2億5000万
- 2022年3月31日 -0.4%
- 2億4900万
- 2023年3月31日 -0.4%
- 2億4800万
- 2024年3月31日 -0.81%
- 2億4600万
- 2025年3月31日 -0.41%
- 2億4500万
- 2026年3月31日 +58.78%
- 3億8900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注) 1 帳簿価額のうち、「その他」は、工具、器具及び備品、建設仮勘定及び無形固定資産の合計であります。2026/06/24 13:52
2 現在休止中の主要な設備はありません。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2026/06/24 13:52
鉱業権は生産高比例法を採用し、その他は定額法を採用しております。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/24 13:52
3 上記1以外の当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。機械及び装置 鳥形山 第5堆積場No.8BC設備及びNo.2BC設備短縮 639 百万円 鳥形山 太陽光発電設備 362 無形固定資産 鳥形山 電気通信施設利用権(NTTドコモ基地局設置負担金) 149 建設仮勘定 鳥形山 太陽光発電設備設置 478
- #4 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2026/06/24 13:52
当連結会計年度の設備投資につきましては、当社グループを取り巻く経営環境に鑑み、投資総額の圧縮を図るため個々の投資案件について厳しい選別を行いました。その結果、当連結会計年度の設備投資額は36,040百万円となりました。なお、設備投資額には、有形固定資産に加え、無形固定資産への投資額が含まれております。
セグメントごとの設備投資について示すと次のとおりであります。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2026/06/24 13:52
(2) 見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 有形固定資産 55,255 53,749 無形固定資産 245 389 長期前払費用 1,710 1,508
当社は、固定資産の減損に係る会計基準の適用にあたり、原則として管理会計上の製品別銘柄損益の把握単位である事業所別にグルーピングし、本社、支店、厚生施設及び研究開発センター等は共用資産とし、賃貸不動産及び遊休資産については、それぞれの物件ごとに一つの資産グループとしております。減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2026/06/24 13:52
(2) 見積りの内容に関する情報(単位:百万円) 有形固定資産 84,286 113,323 無形固定資産 3,882 3,780 その他 7,470 9,195
当社グループは、固定資産の減損に係る会計基準の適用にあたり、当社は原則として管理会計上の製品別銘柄損益の把握単位である事業所別にグルーピングし、本社、支店、厚生施設及び研究開発センター等は共用資産とし、賃貸不動産及び遊休資産については、それぞれの物件ごとに一つの資産グループとしております。また、連結子会社においては、主に会社別にグルーピングしております。減損の兆候がある資産又は資産グループについて、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額がこれらの帳簿価額を下回る場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産
① 鉱業権
生産高比例法
② その他の無形固定資産
定額法2026/06/24 13:52