未払費用、持分法適用会社への投資額 - 中東、平均臨時雇用人員 - 日本他3件
2008年3月
- 未払費用
- 72億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 398億9200万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -218億800万
2009年3月
- 未払費用
- 58億6900万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 373億200万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -26億700万
2010年3月
- 未払費用
- 49億7100万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 344億4000万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 投資有価証券の取得による支出
- -56億9500万
2011年3月
- 未払費用
- 54億2400万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 295億1000万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -5億100万
- 投資有価証券の取得による支出
- -20億7300万
2012年3月
- 未払費用
- 82億6100万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 258億9400万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -6億9700万
- 投資有価証券の取得による支出
- -15億8600万
2013年3月
- 未払費用
- 79億7000万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 19億4700万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 197億7500万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- 3700万
- 投資有価証券の取得による支出
- -56億2300万
2014年3月
- 未払費用
- 65億700万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 19億4700万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 167億3200万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -3億4600万
- 投資有価証券の取得による支出
- -60億6600万
2015年3月
- 未払費用
- 68億2200万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 7億1700万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 166億4000万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -9億6700万
- 投資有価証券の取得による支出
- -14億9700万
2016年3月
- 未払費用
- 61億2900万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 7億1700万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 149億6900万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -4億6900万
- 投資有価証券の取得による支出
- -3億6000万
2017年3月
- 未払費用
- 50億7800万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 129億5900万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -2億9800万
- 投資有価証券の取得による支出
- -1億3500万
2018年3月
- 未払費用
- 53億2700万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- 281億7900万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -5億6600万
- 投資有価証券の取得による支出
- -7000万
2019年3月
- 未払費用
- 53億6100万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- 405
- 構築物
- 326億4500万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -9億2400万
- 投資有価証券の取得による支出
- -5200万
2020年3月
- 未払費用
- 55億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- 385
- 構築物
- 302億700万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -3億4200万
- 投資有価証券の取得による支出
- -3億7300万
2021年3月
- 未払費用
- 52億4600万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- 370
- 構築物
- 277億1500万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -3億4200万
- 投資有価証券の取得による支出
- -68億600万
2022年3月
- 未払費用
- 53億5200万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- 349
- 構築物
- 268億8400万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -7500万
- 投資有価証券の取得による支出
- -118億2700万
2023年3月
- 未払費用
- 70億5800万
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- 2億8600万
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- 373
- 構築物
- 242億3300万
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- 4400万
- 投資有価証券の取得による支出
- -26億2500万
2024年3月
- 未払費用
- -
- 持分法適用会社への投資額 - 中東
- -
- 平均臨時雇用人員 - 日本
- -
- 構築物
- -
- 海外投資等損失引当金の増減額（△は減少）
- -1億7800万
- 投資有価証券の取得による支出
- -76億8500万