1662 石油資源開発

時価

3420億円

PER 予

7.78倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.66倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.97%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	未払費用	製品売上高	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	投資その他の資産合計	災害による損失
2008/03	72.2億	790億	-	-	3846億	7.09億
2009/03	58.7億 -18.8%	832億 +5.4%	-	-	2562億 -33.4%	-
2010/03	49.7億 -15.3%	768億 -7.7%	706百万	-	2632億 +2.8%	-
2011/03	54.2億 +9.1%	840億 +9.4%	-	-	2456億 -6.7%	15.9億 +124.4%
2012/03	82.6億 +52.3%	965億 +14.9%	-	-	2278億 -7.2%	0.07億 -99.6%
2013/03	79.7億 -3.5%	888億 -8%	817百万 +15.7%	-	2354億 +3.3%	-
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	-	2559億 +8.7%	-
2015/03	68.2億 +4.8%	-	-	-617百万	2387億 -6.7%	-
2016/03	61.3億 -10.2%	-	-	-	1880億 -21.2%	-
2017/03	50.8億 -17.1%	-	-	-	1931億 +2.7%	-
2018/03	53.3億 +4.9%	-	-	-	1925億 -0.3%	-
2019/03	53.6億 +0.6%	-	-	-	1727億 -10.3%	-
2020/03	55.8億 +4.1%	-	-	-	1132億 -34.4%	-
2021/03	52.5億 -6%	-	-	-	1309億 +15.6%	9.48億大幅増
2022/03	53.5億 +2%	-	-	-	1464億 +11.8%	14.2億 +49.4%
2023/03	70.6億 +31.9%	-	-	-	1624億 +10.9%	-
2024/03	-	-	-	-	2296億 +41.4%	-

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 3845億9500万
災害による損失: 7億900万

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2561億6400万
災害による損失: -

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2632億2300万
災害による損失: -

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2455億5400万
災害による損失: 15億9100万

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2278億2000万
災害による損失: 700万

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2354億4900万
災害による損失: -

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2559億1000万
災害による損失: -

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
投資その他の資産合計: 2387億100万
災害による損失: -

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1880億4600万
災害による損失: -

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1931億200万
災害による損失: -

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1925億1900万
災害による損失: -

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1726億8600万
災害による損失: -

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1132億1600万
災害による損失: -

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1308億7700万
災害による損失: 9億4800万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1463億8000万
災害による損失: 14億1600万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1624億700万
災害による損失: -

2024年3月

未払費用: -
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2295億9300万
災害による損失: -