1662 石油資源開発

時価

3545億円

PER 予

8.07倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

2.3%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	未払費用		製品売上高		持分法の適用範囲の変動		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		投資その他の資産合計
2008/03	72.2億		790億		-		-		3846億
2009/03	58.7億	-18.8%	832億	+5.4%	-		-		2562億	-33.4%
2010/03	49.7億	-15.3%	768億	-7.7%	706百万		-		2632億	+2.8%
2011/03	54.2億	+9.1%	840億	+9.4%	-		-		2456億	-6.7%
2012/03	82.6億	+52.3%	965億	+14.9%	-		-		2278億	-7.2%
2013/03	79.7億	-3.5%	888億	-8%	817百万	+15.7%	-		2354億	+3.3%
2014/03	65.1億	-18.4%	-		-		-		2559億	+8.7%
2015/03	68.2億	+4.8%	-		-		-617百万		2387億	-6.7%
2016/03	61.3億	-10.2%	-		-		-		1880億	-21.2%
2017/03	50.8億	-17.1%	-		-		-		1931億	+2.7%
2018/03	53.3億	+4.9%	-		-		-		1925億	-0.3%
2019/03	53.6億	+0.6%	-		-		-		1727億	-10.3%
2020/03	55.8億	+4.1%	-		-		-		1132億	-34.4%
2021/03	52.5億	-6%	-		-		-		1309億	+15.6%
2022/03	53.5億	+2%	-		-		-		1464億	+11.8%
2023/03	70.6億	+31.9%	-		-		-		1624億	+10.9%
2024/03	-		-		-		-		2296億	+41.4%

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 3845億9500万

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2561億6400万

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2632億2300万

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2455億5400万

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2278億2000万

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2354億4900万

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2559億1000万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
投資その他の資産合計: 2387億100万

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1880億4600万

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1931億200万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1925億1900万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1726億8600万

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1132億1600万

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1308億7700万

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1463億8000万

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 1624億700万

2024年3月

未払費用: -
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
投資その他の資産合計: 2295億9300万