1662 石油資源開発

時価

3556億円

PER 予

8.09倍

2010年以降

赤字-128.52倍
（2010-2024年）

0.69倍

2010年以降

0.22-0.83倍
（2010-2024年）

3.82%

ROE 予

8.49%

ROA 予

6.48%

未払費用、製品売上高、持分法の適用範囲の変動他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払費用	製品売上高	持分法の適用範囲の変動	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	営業活動によるキャッシュ・フロー	会計方針の変更を反映した当期首残高
2008/03	72.2億	790億	-	-	343億	-
2009/03	58.7億 -18.8%	832億 +5.4%	-	-	364億 +6%	-
2010/03	49.7億 -15.3%	768億 -7.7%	706百万	-	389億 +7.1%	-
2011/03	54.2億 +9.1%	840億 +9.4%	-	-	343億 -12%	-
2012/03	82.6億 +52.3%	965億 +14.9%	-	-	372億 +8.4%	-
2013/03	79.7億 -3.5%	888億 -8%	817百万 +15.7%	-	343億 -7.8%	4036億
2014/03	65.1億 -18.4%	-	-	-	452億 +32%	4982億 +23.4%
2015/03	68.2億 +4.8%	-	-	-617百万	787億 +73.9%	-
2016/03	61.3億 -10.2%	-	-	-	577億 -26.7%	-
2017/03	50.8億 -17.1%	-	-	-	437億 -24.3%	5127億 +2.9%
2018/03	53.3億 +4.9%	-	-	-	529億 +21.1%	4593億 -10.4%
2019/03	53.6億 +0.6%	-	-	-	310億 -41.4%	-
2020/03	55.8億 +4.1%	-	-	-	699億 +125.7%	-
2021/03	52.5億 -6%	-	-	-	433億 -38.1%	-
2022/03	53.5億 +2%	-	-	-	-10.5億赤転	-
2023/03	70.6億 +31.9%	-	-	-	1046億黒転	-
2024/03	-	-	-	-	906億 -13.4%	-

2008年3月

未払費用: 72億2400万
製品売上高: 789億5600万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 343億1400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2009年3月

未払費用: 58億6900万
製品売上高: 832億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 363億8100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2010年3月

未払費用: 49億7100万
製品売上高: 767億6700万
持分法の適用範囲の変動: 7億600万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 389億4800万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2011年3月

未払費用: 54億2400万
製品売上高: 839億9000万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 342億8400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2012年3月

未払費用: 82億6100万
製品売上高: 965億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 371億7200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2013年3月

未払費用: 79億7000万
製品売上高: 888億2000万
持分法の適用範囲の変動: 8億1700万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 342億5400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 4036億2500万

2014年3月

未払費用: 65億700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 452億2600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 4982億1300万

2015年3月

未払費用: 68億2200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6億1700万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 786億6600万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2016年3月

未払費用: 61億2900万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 576億5900万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2017年3月

未払費用: 50億7800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 436億7200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 5126億5800万

2018年3月

未払費用: 53億2700万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 528億8100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: 4592億5500万

2019年3月

未払費用: 53億6100万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 309億7000万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2020年3月

未払費用: 55億8200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 698億9500万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2021年3月

未払費用: 52億4600万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 432億6300万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2022年3月

未払費用: 53億5200万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: -10億5200万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2023年3月

未払費用: 70億5800万
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 1045億8100万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -

2024年3月

未払費用: -
製品売上高: -
持分法の適用範囲の変動: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 905億6400万
会計方針の変更を反映した当期首残高: -